1. HOME
  2. ブログ
  3. ビジネスホンの耐用年数が過ぎると発生するリスク まとめ

ビジネスホンの耐用年数が過ぎると発生するリスク まとめ

<この記事を書いた人>

ビジネスホンの耐用年数とは

ビジネスホンの耐用年数は、明確に決まりはありません。会計上の減価償却期間は6年ですが、実際にはそれよりも長く使えます。個人的には目安は基本10年と考えています。

その理由は、修理部品の保管期間が製造終了後7年となっているからです。新商品発売直前に、旧商品を購入すると、最悪、修理部品の保管期間は7年ということに。

もちろん、それほど故障する機械でもないので、もっと長く15年くらい使っている企業様もあるとは思います。

ですので、明確な決まりはありませんが、目安10年を過ぎると交換時期になると思います。

 

耐用年数を過ぎると発生するリスク

①故障した際に修理ができない

これが一番大きいリスクになりますが、故障すると、部品の在庫がないため、修理することができなくなります。事業で電話を使えなくなることで、売上に影響する企業も多いと思います。こうなってくると、ビジネスホンの入れ替えになりますが、数日で入れ替えできるものではないため、かなりの損害につながってしまう可能性もでてきます。

 

②新しいビジネスホンの機能でより便利になるのに、活用できない

様々な家電製品と一緒で、新しい機種ほど、機能が増え、便利になってきます。例えば、最近のビジネスホンはLANケーブルでの配線接続が一般的に。これによりオフィスのレイアウトはかなりフレキシブルに変更しやすくなっています。また、かかってきた電話をスマートフォンで発着信させるビジネスホンも現在発売されています。これがないビジネスホンだと、NTTの転送オプション(ボイスワープ)で携帯に転送することになるため、着信するたびに、通話料がかかってしまいます。

こういった最新機能を活用できないことが、小さいですが、コストになって、業務負荷になったり、多少のコストがかかってきたりします。

 

代替手段としてクラウドPBXが人気

ビジネスホン入れ替えの際に、最近人気があるのがクラウドPBXです。リースが切れるタイミングで、最近だとクラウドPBXの方に切り替える企業の方が多いように思います。

クラウドPBXの特徴として、主装置部分は、クラウドサーバーのソフトウェアが行う為、耐用年数という考え方が無くなります。都度ソフトをバージョンアップさせていくので、継続して利用が可能です。また、昨今のテレワーク需要で、自宅で電話の発着信をさせる場合には、ビジネスホンではできないため、クラウドPBXが選ばれることが多いです。

詳細はこちらから↓

 

まとめ

ビジネスホンの耐用年数は目安10年程度となります。これを超えるのであれば、入れ替えを検討すべきでしょう。リースが終わる、移転する、などの必要に迫られてもありですが、会社が黒字の期に入れ替えをしていくという発想も大事になってくると思います。

 

 

【ICTオフィス相談室の最新情報を無料メルマガでゲットする】

以下の情報をいち早く受け取れます!
・最新のICTツール等のニュース!
・中小企業向けのICT活用によるテレワーク等生産性の上がるワークスタイルノウハウ
・コスト削減、生産性向上のノウハウ、情報
購読者3500人、発行暦15年を超える人気メルマガ「IMnews!」
メールアドレス (例)nihon@example.co.jp

関連記事

クラウドPBXの最新記事




ICTオフィス相談室 最新記事

クラウドPBX7社一括比較はこちら



ICTオフィス相談室 広告掲載について
記事広告やバナー広告、メールマガジンでのご紹介が可能です。