【2026年版】クラウドPBXの比較・おすすめの選び方｜主要サービスの料金を1人あたりで横並び比較｜総額が逆転する通話料の落とし穴

この記事では、各社の公式料金を同じ土俵にそろえて比べる方法を、数字を出して解説します。ただ、先にお伝えしておくと、この比較作業を自社だけでやり切るのは正直かなり大変です。
当社は7社のクラウドPBXを扱う代理店として、同じ作業を毎週のように行っています。読み進めて「これは手間だ」と感じた時点で、遠慮なく途中で私たちに投げてください。

クラウドPBX・クラウド電話とは

クラウド型ＰＢＸ（cloud pbx)とは、今まで装置で提供していたPBX機能をクラウド上のサーバーが提供する仕組みのサービスのことを言います。

つまりオフィス内にＰＢＸという機械を置く必要がないクラウド電話です。

仕組みとしては、クラウド上にＰＢＸ（主装置）があるクラウド型ビジネスフォンだと思ってください。

それによって、たくさんのメリットを受けることができます！

詳細はこちら↓

クラウドPBXとは？仕組みから導入メリット、デメリットまで徹底解説！

今、クラウドPBX市場はかなり盛り上がってきており、通常のビジネスホンよりも市場シェアが伸びてきている状況です。

 

クラウドPBXの比較は、どこを見れば失敗しない？

結論として、見るべきは5つだけです。
①通話料まで含めた総額、②今の電話番号を引き継げるか、③必要な機能が標準かオプションか、④自社のネットワークで実際に通話品質が出るか、⑤契約期間と解約条件です。

比較する軸	なぜここで差がつくのか	見積り時に聞く一言
① 通話料込みの総額	基本料の差は月数千円だが通話料の単価差は月数万円になる	外線発信の通話料は1分あたりいくらですか
② 番号の引き継ぎ	取得元によって引き継げない番号があり、契約後だと手戻りが大きい	この番号は移せますか（番号を伝えて確認）
③ 機能の標準／オプション	録音・IVR・CTIが上位プラン限定だと月額が跳ね上がる	録音とIVRは標準ですか、追加料金ですか
④ 通話品質	同じサービスでも自社の回線・UTM次第で音が切れる	自社環境で試せる無料デモはありますか
⑤ 契約期間と解約	最低利用期間や解約金の有無で、合わなかったときの損失が変わる	最低利用期間と解約金はありますか

この5つのうち、中小企業の見積り比較で最も抜け落ちやすいのが①の通話料です。
各社のパンフレットは月額基本料を大きく載せますが、通話料は小さな注記に書かれていることが多く、比較表を作っても列そのものが存在しないケースが珍しくありません。
ところが実際の請求額を左右するのは通話料のほうです。

たとえば外線発信が1人1日5分、10人で月に約1,000分という会社の場合、通話単価が1分あたり2.7円のサービスと40円のサービスでは、同じ通話量でも月額で3万7,000円前後の差が出ます。
基本料の差が月6,000円だったとしても、この差は簡単に飲み込まれてしまいます。まず自社が月に何分外線を使っているかを、直近3か月の請求書から確認してください。

その前に、比べる対象は「フルクラウド型」か「アダプター型」か

クラウドPBXという言葉は、実は仕組みの違う複数の方式をまとめて指しています。ここを分けずに見積りを取ると、金額の前提がそろいません。

方式	どういう仕組みか	向いている会社
フルクラウド型	オフィスに主装置を置かず、スマホやPCのアプリだけで内線・外線を扱う	在宅・外回りが多い／新規開業／移転予定がある
アダプター型	既存のビジネスフォンを残し、アダプター（VoIP-GW）を足してクラウドにつなぐ	電話機のリースが残っている／現場で固定機を使い続けたい
ハイブリッド	受付など一部だけ固定機を残し、他はアプリで受ける	来客対応がある事務所／段階的に移行したい

たとえばひかりクラウドPBXの公式料金ページには、既存のビジネスフォンやPBXと併用する構成の料金例が別に用意されており、VoIP-GWのレンタル料や工事費（27,500円）が加わります。
つまり同じサービスでも、いま使っている電話機を残すかどうかで見積書の中身がまるごと変わります。

当社がご相談を受けるときも、まず「電話機のリースはあと何年残っていますか」を伺います。
残り1年を切っているならフルクラウド型に一気に切り替えたほうが総額は下がりますし、残り3年あるならアダプター型で当面つなぎ、リース満了に合わせて切り替えるほうが無駄がありません。
方式が決まってから初めて、各社の金額を並べる意味が出てきます。

なぜ「7社の代理店」に聞くのが、いちばん早くて確実なのか？

結論として、比較に必要な情報の多くは、各社の公式サイトを読んでも出てきません。実際の見積書と導入後の声を7社分持っている立場だからこそ、最初の電話で答えられることがあります。

自社だけで比較するときの壁	当社に相談すると	かかる時間
各社の課金単位・税表記がバラバラで並べられない	7社を税込・1人あたりにそろえた横並び表をお渡し	ヒアリング30分
今の番号を引き継げるか、契約前には誰も断言してくれない	番号と取得経緯を伺い、その場で可否と条件を回答	電話1本
通話品質は導入してみないと分からない	自社環境で試せる無料デモの手配＋回線・UTMの事前確認	1〜2週間
フリーダイヤル・海外発信・複数拠点など特殊要件で向き不向きが分からない	「この要件ならA社は不向き」を導入事例ベースで率直にお伝え	ヒアリング時
業者に見積りを頼むと、その業者の商品しか出てこない	7社のどれを選ばれても構わない立場なので、合わない会社は合わないと言える	—

当社は特定の1社を売る会社ではありません。
7社を同時に扱っているからこそ、お客様の人数・番号・通話量・拠点を伺ったあとに「この条件なら候補は2社に絞れます。理由はこうです」と根拠つきで申し上げられます。
逆に「いまの電話をそのまま使い続けたほうが安い」とお伝えすることもあります。相談は無料で、その場で契約を迫ることもありません。

クラウドＰＢＸは各社、価格・料金、サービス内容が複雑で比較しづらい

こういったクラウドＰＢＸ、クラウド電話サービスは、いろんな会社が提供しているのですが、それぞれ機能や料金・価格が異なり、非常にわかりづらくなっています。

例えば、NTT東日本のクラウドPBXサービスは、10IDごとの販売になっており、中小企業としてはかなり使いづらいです。

また、今お持ちの番号をポータビリティする場合、それがNTTの固定電話で取得したのか、それとも光電話で取得したのかで、使えるサービスが変わってきます。

さらに、東京、大阪でサービス提供している会社が多いのですが、それ以外のエリアだと対応していない会社も多いです。

 

つまり、以下の要因で最適なサービスが異なってきます。

①今いるエリア

②今の番号をポータビリティする場合、どの会社で、取得したか？また、固定電話かＩＰ電話か？

③利用人数

④特殊な利用の希望（フリーダイヤルを使いたい。FAXを使いたい。通話録音をしたい。ＣＲＭ連携をしたい。ＩＶＲをつけたいなど）

 

 

主要クラウドPBXの料金体系は、どこがどう違う？

結論から言うと、各社は「1台ごと」「10IDパック単位」「20台まで定額」と、そもそも数え方が違います。金額を並べる前に、この課金の単位をそろえないと比較になりません。

以下は各社の公式サイトに掲載されている料金体系を、2026年9月時点で確認して整理したものです。税込表記の会社と税別表記の会社が混在している点に注意してください。
同じ土俵で比べるには、どちらかに寄せて計算し直す必要があります。

サービス（提供元）	課金の単位	月額（公式値）	初期費用（公式値）	税表記
MOT/TEL（モッテル） 株式会社バルテック	台数パック 20台まで定額	5,980円／20内線	29,800円	税別
ひかりクラウドPBX NTT東日本	IDパック 10ID単位	10ID 11,000円 20ID 20,900円 30ID 27,500円	外線GW購入 121,000円 ＋工事費	税込
Arcstar Smart PBX NTTドコモビジネス	基本料＋ID従量	基本料 5,500円 ＋ID利用料 550円／ID	新設工事費 15,400円 ほか	税込
03plus 株式会社グラントン	1台（1番号）ごと	1,280円／台	5,000円／台	税別

※上表は各社公式サイトの掲載内容をもとに2026年9月時点で整理したものです。料金は改定される場合があるため、最終的な金額は必ず各社の公式ページと見積書でご確認ください。
回線（光回線・ひかり電話）の料金や通話料は、いずれも上記とは別にかかります。

「1人あたり月額」に直すと、順位はどう変わる？

課金の単位が違うので、社員10人が使う前提にそろえ、税込に換算して1人あたりの月額を出してみます。回線と通話料を除いた、クラウドPBX本体だけの金額です。

サービス	10人で使ったときの月額（税込換算）	1人あたり	備考
MOT/TEL	約6,578円	約658円	20台まで同額なので、人数が増えるほど単価が下がる
ひかりクラウドPBX	11,000円	約1,100円	10ID未満でも10IDパックが必要
Arcstar Smart PBX	12,100円 （基本料＋12ID分）	約1,210円	着信グループ2ID分を含む
03plus	約14,080円	約1,408円	1台＝1番号。台数分そのまま積み上がる

1人あたりに直すと、最も安い会社と最も高い会社で2倍以上の開きが出ます。ただしこれは10人という前提を置いたときの話で、人数が変われば順位も変わります。
たとえばMOT/TELは20台まで定額なので、社員が3人でも20人でも本体の月額は同じです。3人で使えば1人あたり約2,193円になり、10人のときより割高になります。

なぜ基本料が安いのに、総額では高くなるのか？

クラウドPBXの請求は「本体の月額」と「外線の通話料」に分かれます。そして各社で差が大きいのは、実は後者です。

サービス	外線発信の通話料（公式値）	月1,000分かけたときの通話料
MOT/TEL	8円／3分（税別）	約2,667円（税別）
03plus（アプリから発信）	20円／30秒（税別）＝40円／分	40,000円（税別）
03plus（専用IP電話機・宅内機器から発信）	市外局番宛 8円／3分 携帯宛 17.5円／1分（税別）	約2,667円（市外局番宛の場合）
Arcstar Smart PBX	Arcstar IP Voice の通話料が別途	契約内容により変動
ひかりクラウドPBX	ひかり電話オフィスAの通話料が別途	契約内容により変動

同じ1,000分でも、通話単価によって月額で3万7,000円以上の差が出ます。年間にすると44万円を超えます。基本料の差が月数千円だったとしても、この差はまったく埋まりません。

誤解のないように補足すると、03plusは1台＝1番号という設計の、個人事業主や数名規模の事務所向けのサービスです。
スマホアプリからの発信を前提とした料金体系なので、外線発信が多い10人規模の会社が同じ使い方をすると単価が合わなくなる、というだけの話です。
同じサービスでも専用IP電話機や宅内機器（アダプタ）経由で発信すれば市外局番宛は8円／3分になります。
つまり「どのサービスが安いか」ではなく、「自社の使い方に、その料金体系が合っているか」で判断すべきだということです。

初期費用は「固定電話機を置くかどうか」で数倍変わる

初期費用は月額以上に会社ごとの差が大きく、しかも見積書を取るまで見えにくい部分です。何が乗るのかを先に知っておくと、金額の妥当性を判断できます。

初期費用の項目	内容	公式に確認できる金額の例
開通・新設工事費	サービスを開通させるための事務・設定費用	Arcstar Smart PBX 15,400円 ひかりクラウドPBX 16,500円＋基本工事費 8,250円
番号ポータビリティ費	今の番号を引き継ぐための手続き費用	Arcstar Smart PBX 2番号で4,400円（1番号2,200円）
外線ゲートウェイ	外線を収容する装置。必要な構成では必ず乗る	ひかりクラウドPBX 購入 121,000円＋新設工事 22,000円
IP電話機（固定電話機）	机に置く電話機。買取かレンタルかで扱いが変わる	Arcstar Smart PBX ミッドレンジ 53,900円／台 03plus 専用IP電話機 買取 12,000円／台
VoIP-GW	既存のビジネスフォンと併用する場合に必要	ひかりクラウドPBX 工事費 27,500円
設定代行	内線番号・着信ルールの初期設定を業者に任せる費用	各社見積り

ここでいちばん効くのは、机に固定電話機を置くかどうかです。
NTTドコモビジネスの公式料金例では、スマートフォン10台だけで導入する構成の初期費用が24,420円（税込）なのに対し、そこにIP電話機を2台足しただけで132,220円（税込）に跳ね上がります。
差額の約10万8,000円は、ほぼ電話機2台の代金です。

当社がご相談を受けるときも、まず「本当に机の上の電話機が要りますか」と伺います。
受付や来客対応で1〜2台だけ残し、あとはスマートフォンのアプリで受ける構成にすると、初期費用が数十万円単位で下がるケースは珍しくありません。
逆に、レジ横や工場のように手袋をしたまま出る場所では固定機のほうが実用的なので、そこは残します。全部を置き換えるか全部を残すかの二択にしないことが、費用を抑えるいちばん確実な方法です。

請求書に必ず乗る「見えない固定費」もある

比較表には出てこないのに、毎月確実に請求される費用があります。金額は小さくても番号ごと・台数ごとにかかるため、番号を多く持つ会社ほど積み上がります。

費目	何にかかるか	備考
電話ユニバーサルサービス料	外線番号ごとに毎月	どの事業者を選んでも回避できない
電話リレーサービス料	外線番号ごとに毎月	同上
IP電話機のレンタル料	電話機1台ごとに毎月	ひかりクラウドPBX 935円／台
LAN給電装置（PoE）	電話機に給電する装置	ひかりクラウドPBX 8ポート 1,650円／月
決済手数料	支払い方法によって加算される	03plus は決済額の5%（口座振替・振込はさらに200円）
回線とインターネット	光回線・プロバイダ・ひかり電話の基本料	クラウドPBXの料金とは別に必要

特に見落としが多いのが最後の回線費用です。ひかりクラウドPBXの公式料金例にも「フレッツ 光ネクスト」「プロバイダサービス」「ひかり電話オフィスA」の月額利用料が別途必要と明記されています。
クラウドPBXの月額だけを見て「安くなった」と判断すると、実際の通信費全体はほとんど変わっていない、ということが起こります。
比較するときは、電話に関する費用を回線まで含めて1枚にまとめてください。

アーデントなら、クラウドＰＢＸ・クラウド電話７社を比較表で料金・価格、機能をまとめて一括比較！

クラウド型ビジネスホン　サービス７社の代理店をしている弊社では、お客様の要望に応じて、

各社でバラバラな価格体系の会社の中から、最適なサービスをご提案可能です。また、今いるエリアが仮に地方でも、今お持ちの番号がどこでとったものでも、すべて対応可能です。また、導入後のお客様の感想、口コミなどもお伝えできます！

また、フリーダイヤルを使うなら、この会社がＡ社がいいですとか、海外通話をするならＢ社がむいています。

複数番号を運用するなら、Ｃ社は向いていませんなどのメリット、デメリットや音質・導入事例を比較しながらご案内可能です！

 

こちらに弊社で比較した事例の比較料金表の一部をご紹介！

 

「クラウドPBX比較事例①」03番号でNTT局外へ移転する.社員数10人の場合

 

 

 「クラウドPBX比較事例②」06番号で新規開業.社員数3人の場合

比較表を見てもらうとわかりますが、今お持ちの番号によって、使える、使えないがありますし、料金が最も安いクラウドPBXサービスが変わってきます。

また、これ以外に、管理画面の使いやすさ、特殊な海外からかけたい、複数拠点で利用したいなどのご要望で向いている向いていない等も弊社では全てアドバイス可能です。

クラウドPBXの導入をお考えなら、まずはお問い合わせくださいませ！

 

弊社では現在７社のクラウドＰＢＸサービスの代理店を行っておりまして、料金や評判、機能、音質などから最適なサービスをご提案可能です。また、クラウドPBXは社内のネットワーク環境によっては、音質が劣化してしまいますが、私たちは、音質を高めるために光ファイバーや携帯についてもトータルでアドバイスさせて頂きます。

そして、電話番号が今の番号そのままに導入できるかなどもその場で回答できます！

ご興味があれば、まずはお電話にてお問い合わせくださいませ。

電話：株式会社アーデント　03-5468-6097　※「クラウドＰＢＸの記事を見た」とお伝えください。

または、おすすめのクラウドPBX7社比較サービスの詳細はこちらから↓以下ご覧下さい！

クラウドPBX7社一括比較サービスの料金、詳細はこちら▷

 

今の電話番号は、そのまま使える？

結論は「番号の種類と、その番号をどこで取ったかによって変わる」です。ここは契約後に判明すると計画がひっくり返る部分なので、最初に確認してください。

総務省の「電話番号に関するQ&A」には、固定電話について次のように書かれています。

固定電話については、NTT東日本又はNTT西日本の加入電話から電話会社を他社に変更する場合は番号ポータビリティ（電話会社を変更しても同じ電話番号を継続して使用できること）により番号を変えずに電話会社を変更することができます。
その他のサービスや電話会社でご契約の場合は、電話会社の変更により電話番号が変わることになります。

出典：総務省「電話番号に関するQ&A」Q10

つまり、同じ「03」で始まる番号でも、NTT東日本・西日本の加入電話（アナログ回線）で取った番号なのか、ひかり電話で新規に取った番号なのかで扱いが変わるということです。
ここを整理したのが次の表です。

番号の種類・取得の経緯	他社のクラウドPBXへ引き継げるか	実務での確認ポイント
NTT東西の加入電話（アナログ）で取得した0AB-J番号	引き継げることが多い	契約者名義と請求先が一致しているかを先に確認する
ひかり電話で新規に取得した0AB-J番号	事業者・エリアにより可否が分かれる	番号を伝えて事前に可否を照会してもらう
050から始まるIP電話番号	原則として引き継げない	名刺・Webサイトの表記を差し替える前提で計画する
0120・0800のフリーダイヤル	別契約なので分けて考える	着信先だけ変更すれば番号は残せる場合が多い

なお、固定電話の番号ポータビリティの制度そのものは拡充が進んでおり、2025年1月末以降は、固定電話番号を使うサービスを提供する事業者は原則として番号ポータビリティに対応することが求められる方向で整理されています。
ただし実際に自社の番号が移せるかどうかは、番号の種別・エリア・事業者の設備によって個別に判断されます。
制度の方向性を根拠に「たぶん大丈夫」と進めるのではなく、必ず自社の番号で事前照会してください。

総務省「電話番号に関するQ&A」 ➡

クラウドPBX各社は何を比較すべき？

クラウドPBXは各社の料金表が複雑で、表面の安さだけで選ぶと運用で後悔します。比較の観点は次のとおりです。

項目	内容
料金総額	初期＋月額＋通話料＋オプションを、自社の通話パターンで合算して比較する
必要機能	録音・IVR・CTI・着信振り分け等が標準かオプションかを確認する
通話品質	自社の実ネットワークで試用し、音切れ・遅延がないか実地検証する
サポート/拡張性	障害時の体制と、増員・多拠点への拡張のしやすさを確認する

ポイントは、カタログの最安値でなく「自社の使い方に当てはめた総額と、品質・サポートの実用性」で選ぶことです。安くても必要機能がオプションで積み上がれば総額は逆転し、品質が悪ければ業務に支障が出ます。自社の通話実態を起点に総額と品質で比較することが、
最適な1社選びの出発点になります。

通話品質は何で決まる？サービスの差より社内の環境が効く

結論として、クラウドPBXの音質はサービスの優劣より、自社のインターネット回線・ルーター（UTM）・社内LAN・Wi-Fiで決まる部分のほうが大きいです。
同じサービスでも、環境が違えば結果は変わります。

よくある症状	疑うべき場所	確認する方法
時間帯によって声が途切れる	インターネット回線の混雑	混む時間帯に有線PCで速度と応答時間を測る
特定の相手だけ一方向しか聞こえない	ルーター・UTMの設定	SIPの制御機能がオンになっていないか確認する
会議室や倉庫だけ音が悪い	Wi-Fiのアクセスポイント配置	その場所で電波強度を測る／有線で試す
夕方だけ不安定になる	スイッチの発熱・負荷	設置場所の温度と、機器の設置から何年経ったかを確認する
全社的にプツプツ切れる	同時通話数（チャネル数）の不足	同時に何本使っているかを管理画面で確認する

実務でとくに多いのが2行目です。
セキュリティ機器であるUTMには、IP電話の通信を扱うための補助機能が入っていることがあり、これがクラウドPBX側の仕組みと噛み合わないと、音が片方向になる・呼び出しが切れるといった症状が出ます。
サービスを変えても直らないのに、UTMの設定を1つ変えただけで直る、ということが実際に起こります。

そのため当社では、比較検討の段階で必ず「自社の実際のネットワークで、無料デモを使って通話してみてください」とお伝えしています。
カタログの音質評価より、自分の会社で受話器を上げてみるほうが確実です。
加えて、光回線が古い規格のままだったり、社内LANが100Mbpsで止まっていたりする場合は、電話サービスを選ぶ前にそちらを直したほうが結果が出ます。

回線そのものが足を引っ張っている場合は、法人向けの光回線に切り替えるだけで通話も業務も安定します。
当社は電話（クラウドPBX）だけでなく、光回線・ルーター・社内LANまでまとめて見ていますので、「電話が悪いのか、回線が悪いのか」の切り分けから一緒に行えます。
窓口が1つなので、障害時に業者間で押し付け合いになることもありません。最大10Gbpsの法人向け光ファイバーもお取り扱いしています。

法人向け10G光ファイバー「トラム光クロス」の詳細 ➡

中小企業はどう選定を進めるべき？

クラウドPBX選定は、要件の数値化と実機検証で精度が決まります。押さえる進め方は次のとおりです。

項目	内容
要件の数値化	内線数・同時通話・拠点・在宅・必要機能を整理し、比較の前提を揃える
候補の絞り込み	要件に合う2〜3社に絞り、総額の比較見積を取る
試用検証	自社環境で通話品質・操作性・安定性を必ず実地検証する
番号と切替	既存番号の継続可否と、不通を出さない切替段取りを確認する

最大のつまずきは、価格表だけで決め試用検証や総額・番号移行を詰めないことです。電話は業務インフラのため、品質・サポートを満たした上での総額比較が前提です。当社は7社以上のクラウドPBXを中立比較し、要件整理から試用検証・見積比較・移行まで伴走支援しています。

実機検証と総額比較を起点に選ぶことが、最適な1社にたどり着く要点になります。

相見積りで必ずそろえる8項目とは？

結論として、各社に同じ前提を渡さないと比較表は作れません。以下の8項目がそろっていないと、返ってくる見積書の構造がバラバラで、金額を横に並べられないためです。

そろえる項目	書く内容の例	そろえないとどうなるか
利用人数	現在12人、1年後に18人の想定	パック単位の会社で人数の壁を見落とす
外線番号の数と種類	03番号を1つ、0120を1つ	番号追加料と工事費が見積りから抜ける
番号の引き継ぎ	03-XXXX-XXXX を継続したい	移行できない前提だと分かるのが契約後になる
同時通話数	最大で同時4本	チャネル不足で「話し中」が多発する
月間の外線通話時間	月およそ1,000分、うち携帯宛4割	通話料の比較ができず総額が出せない
固定電話機の台数	受付に2台、あとはスマホ	電話機代で初期費用が数十万円変わる
必要な機能	通話録音・IVR・CRM連携	上位プラン限定の機能で月額が跳ね上がる
拠点と在宅	本社と工場の2拠点、在宅3名	拠点間の内線が想定から外れる

この8項目を各社に伝えて見積りを取り、税込・1人あたり・通話料込みにそろえて並べ直す作業は、慣れていないと丸2日はかかります。
しかも各社の営業担当は自社の得意な構成で提案してくるので、条件をそろえるだけでも何往復もします。当社ではこの8項目のヒアリングを30分の電話1本で行い、7社分の横並び表をお作りしています。
お客様に各社と個別にやり取りしていただく必要はありません。

なお、ご自身で見積りを取られる場合は、必ず「初期費用の合計」「月額の合計」「外線通話料の単価」「最低利用期間」「解約時の費用」の5つを明記してもらってください。
この5つが1枚に載っていない見積書は、比較の材料になりません。当社がお出しする比較表には、この5項目を7社分そろえて載せています。

クラウドPBXの比較でつまずく落とし穴8つ

結論として、失敗の大半は「機能の差」ではなく「前提の確認漏れ」で起きます。以下は当社に寄せられるご相談で実際に多いものです。

落とし穴	何が起きるか	先に打てる手
月額基本料だけで比較した	通話料が積み上がり総額が逆転する	月の通話分数を先に数える
税込と税別を混ぜて比較した	1割の差を見落として順位が入れ替わる	比較表はどちらかに統一する
人数の壁を確認しなかった	採用した翌月に月額が跳ね上がる	1年後の人数でも見積りを取る
番号の移行可否を後回しにした	契約後に番号が変わると分かり計画が崩れる	番号を伝えて事前照会する
自社環境で試さなかった	導入後に音切れが出て使われなくなる	無料デモを実際の回線・端末で試す
同時通話数を数えなかった	繁忙時間に「話し中」になり機会損失が出る	現在のビジネスフォンの外線数を確認する
固定電話機を全席に置いた	初期費用が数十万円単位で増える	本当に必要な席だけに絞る
旧回線をすぐ解約した	切替直後の不具合で戻す先がなくなる	1〜2週間は並行して残す

とくに最後の並行期間は、費用を惜しんで削られがちですが、電話は止まると売上が直接止まる設備です。1〜2週間分の基本料は保険料と考えてください。
一方で3か月以上引っ張ると、社内で「まだ前の電話も使える」という認識が残って移行が終わらなくなるので、期限を切ることも同じくらい大事です。

この8つは、いずれも「知っていれば避けられる」ものです。当社にご相談いただく方の多くは、すでに1〜2社から見積りを取ったあとで「この見積り、比べ方が分からない」とお持ちになります。
その見積書を見せていただければ、抜けている項目と、他社ならいくらになるかをその場でお伝えできます。

契約期間と解約条件は、どこを見ればいい？

結論として、クラウドPBXは「いつでも解約できる会社」と「最低利用期間がある会社」に分かれます。ここは金額と同じくらい重要な比較軸です。

確認する項目	なぜ重要か	確認の仕方
最低利用期間	合わなかったときに乗り換えられるかが決まる	契約書の該当条項を見せてもらう
解約金・違約金	期間内解約で残額を請求される場合がある	解約時にかかる費用を金額で出してもらう
端末の扱い	買取かレンタルかで解約時の負担が変わる	レンタル機の返却条件を確認する
番号の扱い	解約すると番号が使えなくなる場合がある	解約後に番号をどうするかを確認する

たとえばMOT/TELは公式サイトに「いつでも解約可能」「使用人数の変更にも対応」と明記されています。一方で、端末代を実質0円にする代わりに一定期間の利用を前提としているサービスもあります。
どちらが良い悪いではなく、自社が数年先まで人数と拠点を読めるかどうかで選ぶべき条件が変わります。人数の増減が読みにくい会社ほど、期間の縛りがないほうが結果的に安く済みます。

クラウドPBXの導入に補助金は使える？

結論として、クラウドPBXは補助金の対象になり得ます。ただし通話料や回線の基本料といったランニングコストは対象外になるのが通例です。

制度	クラウドPBXでの使いどころ	注意点
デジタル化・AI導入補助金	登録されたITツールとして申請できる場合がある	登録ITツールに限られる。交付決定前の発注は対象外
中小企業省力化投資補助金	単価50万円以上の設備投資が必須	クラウドサービスの導入だけでは要件を満たしにくい
自治体の助成金	東京都など独自の制度がある場合がある	対象経費と募集時期が自治体ごとに異なる
対象外になりやすい費目	通話料・回線基本料・月額利用料の一部	ランニングコストは対象外とされることが多い

補助金の要件は年度ごとに変わります。とくに「交付決定の前に発注・契約すると対象外になる」という点は毎年つまずく方が多いところです。
電話の切り替えは工事日程の都合で先に発注しがちなので、補助金を使う前提なら、スケジュールを組む時点で申請の順番を確認してください。
最新の要件は公募要領をご確認いただき、判断に迷う場合は専門家にご相談ください。

相談の前に用意しておくと話が早い3つ（合計1時間・0円）

結論として、ご相談の前にそろえていただくと、その場で概算までお伝えできる材料は3つだけです。合計で1時間ほど、費用はかかりません。もちろん、そろっていなくてもご相談いただけます。

ステップ	やること	目安時間
STEP1 通話実態を数える	直近3か月の請求書から、月の外線通話時間と携帯宛の割合を出す	20分
STEP2 いまの構成を書き出す	外線番号の数と種類、電話機の台数、同時通話数、拠点と在宅の人数	20分
STEP3 当社に電話かフォームで連絡	STEP1・2の数字をお伝えいただけば、7社分の比較表と概算を無料でお作りします	電話30分

STEP1とSTEP2は、各社のパンフレットを読み比べるより先にやる価値があります。
実際のご相談でも、通話時間を数えた結果「思ったより外線を使っていなかった」と分かり、高機能なプランをやめて安い構成に決まったケースが何度もあります。
逆に、数字を持たずに営業担当と話すと、業者の言い値で決まってしまいます。当社への相談は、その「言い値」を避けるための第三者の目としてお使いください。

クラウドPBX比較チェック

クラウドPBXの比較選定とは、おすすめのクラウドPBX各社を、自社に最適な1社を選ぶために比較することのことです。

各社の料金表は複雑で表面の安さだけで選ぶと運用で後悔するため、初期＋月額＋通話料＋オプションを自社の通話パターンで合算した料金総額、録音・IVR・CTI等が標準かオプションか、自社の実ネットワークでの通話品質検証、障害時の体制と拡張性で比較し、
カタログの最安値でなく自社の使い方に当てはめた総額と品質・サポートの実用性で選ぶことが重要です。

安くても必要機能の積み上げで総額が逆転し品質が悪ければ業務に支障が出ます。

選定は要件の数値化、候補の2〜3社への絞り込みと比較見積、自社環境での試用検証、既存番号の継続可否と切替段取りで進め、価格表だけで決め検証や総額・番号移行を詰めない失敗を避け、実機検証と総額比較を起点にすることが要点となります。

以下に、押さえるべき要点とその内容を整理します。

項目	ポイント	解説
総額	自社で合算	初期＋月額＋通話＋OPで比較
機能	標準/OP確認	録音・IVR・CTI等の範囲
品質	実地検証	自社環境で音切れ・遅延を確認
サポート	体制と拡張性	障害対応・増員多拠点対応
番号	継続と切替	ポータビリティと不通回避

この記事のよくある質問（FAQ）

本記事に関して、よく寄せられる質問をまとめました。

Q. クラウドPBXは何で比較しますか？

A. 見るべきは5つです。①通話料まで含めた総額、②今の番号を引き継げるか、③録音やIVRが標準かオプションか、④自社の回線で通話品質が出るか、⑤契約期間と解約条件。とくに①は、月の外線通話時間を先に数えないと比較表そのものが作れません。

Q. 一番安い会社が良いですか？

A. いいえ。月1,000分の外線通話がある会社では、通話単価の違いだけで月3万円以上の差が出ることがあり、基本料の差は簡単に飲み込まれます。また税込表記と税別表記が混在しているため、そろえずに並べると1割の差を見落とします。

Q. 比較で失敗しないコツは？

A. 人数・番号の数と種類・同時通話数・月間の通話分数・電話機の台数など8項目を1枚にまとめ、同じ紙を各社に渡すことです。前提をそろえないと各社が違う構成で見積もるため、金額を並べても比較になりません。

Q. 既存番号は引き継げますか？

A. 番号をどこで取ったかで変わります。総務省の説明では、NTT東西の加入電話から他社へ変更する場合は番号ポータビリティで番号を維持できますが、それ以外のサービスでは番号が変わることがあります。必ず自社の番号を伝えて事前に照会してください。

 

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