今後、オフィスは本当に要らなくなるのか？についての考察
オフィスを無くす企業が続出している
コロナの影響で、弊社でオフィスを仲介したお客様、新規でお問い合わせいただくお客様でも、
テレワークを中心とした体制にして、バーチャルオフィス登記に移しますというご相談が今年一気に増えました。
知り合いのバーチャルオフィス運営企業では、問い合わせが大幅に増えたのだとか。。
今後、オフィスはいらなくなっていくのでしょうか？？
零細企業の約４０％はオフィスが不要に
以下の記事では、アンケートを取ったところ、4割の回答がオフィスが要らないということだったようです。
そこで「働き方が変わる中でオフィスは必要だと思いますか？」と質問してみたところ、4割の方が『不要（40.0％）』と回答しています。
いらない理由は、さまざまですが、テレワークで十分仕事ができたからということのようです。
ただ、こちらのアンケートは、5人以下の企業に絞ったものです。社員数がもっと大きく増えた場合は、結果は変わってくるかもしれませんね。
ただ、オフィスがないとコミュニケーションが阻害される？
こういった流れに対して、
従業員同士のコミュニケーションが阻害されるということで、オフィスを維持する企業も多いでしょう。
「旅行業やイベント業など新型コロナの影響が大きかった業種では、オフィスの移転計画を見直す動きも出てきています。その一方で、経営への打撃は限定的だとして、現状のオフィスを維持する企業も少なくないはずです。特に大企業は、オフィスの移転や増床は大きな経営判断となるため、空室率の数値に現れるには時間を要するでしょう」
そんななか、仮想のバーチャルオフィスの登場で、よりオフィスは不要に？！
今仮想のバーチャルオフィスが始まってきています。
こういったネット上でアバターを活用したほんとのバーチャルオフィスが始まってきています。こういったサービスで、コミュニケーションがしっかりとれていくのであれば、よりオフィスが不要という判断をする企業が増えていくのかもしれませんね。
まとめ
こういった流れは、全体的なものではなく、あくまで一部です。
今後、オフィスが全くいらないという事にはならないとは思いますが、オフィスが不要という企業は少しずつ増えていくのではないしょうか。
■なお、クラウドPBXなら、テレワーク時、自宅で今の代表電話を受ける体制づくりが可能です。
仮想オフィスもおすすめ！
詳細は上記記事をご覧ください！
関連記事
・オリンピック対策でテレワークするなら、固定電話をクラウドPBX化すべし！
・テレワークで必須の無料WEB会議ツールを比較してみました！
・テレワークの電話ならクラウドPBXが最適！役立つ７つの効果をまとめました！
・バーチャルオフィスの転送電話番号よりクラウドPBXがいい３つの理由
株式会社アーデントは、IT導入補助金の支援事業者を行っております！
アーデントからIT導入補助金を使ってクラウドツールを導入するメリットは以下の通りです。
メリット①対象ツールを２年間、半額、もしくは１／４で利用可！
メリット②会計、経費精算、請求書処理、受発注ツール導入なら、PCやタブレットの購入も補助が受けられ半額！
メリット③補助期間終了後は、公式価格よりお値引き！
メリット④各種IT活用、DX、保守サポートでより貴社のIT化を促進、生産性を向上します！
【弊社取り扱いクラウドツール】
GoogleWorkspace※、Microsoft365、JUST.DB、kintone、サイボウズオフィス、chatwork、LINEWORKS、マネーフォワード、freee、楽楽精算、楽楽販売、楽楽勤怠、freeeサイン、クラウドサイン、勤革時、OASIS、zoho、GMOトラストログイン、バクラクシリーズ、カスペルスキー、ESET、ウイルスバスタークラウド、NotePM、RoboTANGO、Adobe Acorbat、leaf、ロジザードZERO、DX-Suite、LANSCOPE、iTutor、INNOVERAPBX、MOTTEL※、yoom※など
※こちらのツールは補助期間終了後の値引不可
また、上記以外のツールも取り扱いできるものが多々ありますので、一度ご相談ください。
IT導入補助金2025の詳細、お問合せはお電話頂くか、以下の記事を御覧ください↓
IT導入補助金お問合せ：03-5468-6097
以下の動画では、採択のポイントや申請にあたっての注意点などを詳しく解説していますので、
あわせてご覧ください！
株式会社アーデント 代表取締役。2006年にオフィス専門不動産会社アーデントを創業。その後、オフィス賃貸仲介、ワークプレイス作りに10年以上携わり、合計500社以上のオフィス移転をサポート。2018年よりクラウドＰＢＸを中心にネットワーク、通信分野を専門に400社以上の電話、ネット環境づくりをサポート。2022年より100以上のクラウドサービスの販売を開始。
IT導入補助金を使って、50社以上にクラウドツールを提供。IT活用による業務改善のDXコンサルを提供。
Google Workspace、法人向けサイバーセキュリティの書籍も執筆、販売中。➡アマゾンリンク
