1. HOME
  2. ブログ
  3. 現行のTeamsの無料版が廃止!新しい無料版Teamsとは?

現行のTeamsの無料版が廃止!新しい無料版Teamsとは?

Teams イメージ画像

Microsoft Teamsとは、マイクロソフト社が提供するコラボレーションプラットフォームのことです。Microsoft 365のサービスの一つでもあり、社内でのコミュニケーションや共同作業を円滑する機能を多く搭載しています。

多くの企業で導入されているTeamsですが、2023年4月12日に無料プランが終了し、新たな内容の無料プランが提供されています。

本記事では、Teamsの新たな無料プランの内容と、旧無料プランとの違いについて解説します

Teamsの料金プラン

はじめに、Teamsの料金プランについて解説します。Teamsは、下記の5つの料金プランから選択することが可能です。

  1. Micorosoft Teams 無料プラン:無料
  2. Microsoft Teams Essentials:1ユーザー月額430円(税抜)
  3. Microsoft 365 Business Basic:1ユーザー月額899円(税抜・公式最新)
  4. Microsoft 365 Business Standard:1ユーザー月額1,874円(税抜・公式最新)
  5. Microsoft 365 Business Premium:1ユーザー月額3,298円(税抜・公式最新)

1、2の「Teams 無料プラン」と「Teams Essentials」は、Teams 単体で契約するプランとなっています。「Microsoft 365」から始まる3、4、5のプランは、Microsoft 365 のアプリケーションの一つとして Teams を利用できる形です。

2023年4月12日に終了したプランは、1の無料プランだけであり、その他の有料プランに関してはそのまま利用することができます

旧Teams無料版と新しいTeams無料版の違い

旧Teams無料版と、新しいTeams無料版では参加人数や利用できる機能等が変わっています。

主な変更点を表にまとめましたので、ご覧ください。

プラン名 (旧)無料版 (新)無料版
料金 無料 無料
参加人数 1組織300人 100人
グループ会議 無制限 最長60分
チャットユーザー数  無制限 100人
ファイルストレージ 10GB 5GB
ファイル添付上限 2GB/人 2GB/人
Outlook/Skype
連絡先インポート
電話/Webサポート × ×

変更点について詳しく解説します。

参加人数・チャットユーザー数

Teamsへの参加人数は、廃止した(旧)無料版では1組織あたり300人となっているのに対し、新しいTeams無料版では100人までとなっています

また、チャットユーザー数も旧無料版では無制限でしたが、新しいTeams無料版では100人までとなっています。

グループ会議ができる時間

グループ会議ができる時間は、旧無料版では無制限でしたが、新しいTeams無料版ではでは最長60分となっています。

利用できるファイルストレージの容量

利用できるファイルストレージの容量についても、旧無料版では10GB利用できましたが、新しいTeams無料版で5GBまで利用することが可能です。

旧無料版は、中小企業などで主に活用されていましたが、新Teams無料版はチームでの共同作業がより難しくなっています。そのため、新しい無料版は個人で無料で利用したいという向けの内容だといえるでしょう。

新しいTeams無料版と有料版の違い

企業でTeamsを単体で利用したい場合、機能が限定されている無料版よりも1ユーザー月額430円で利用できる「Microsoft Teams Essentials」がおすすめです。

利用できる機能や違いについて表にまとめました。

プラン名 (新)無料版 Teams Essentials
料金 無料 1ユーザー月額430円(税抜)
参加人数 100人 300人
グループ会議 最長60分 最長30時間
チャットユーザー数 100人 300人
ファイルストレージ 5GB 10GB
電話/Webサポート ×
Outlook/Skype
連絡先インポート
× ×
使用状況レポートと分析 × ×

Teams Essentialsでは、参加人数・チャットユーザー数が、100人→300人へとアップグレードしています。また、グループ会議は最長60分→最長30時間に、ファイルストレージは5GB→10GBとなっています。

さらに、Teams Essentialsの場合、電話やWebサポートを受けられるメリットもあります。ITツールをこれまでに活用したことがない企業や、社内にITに詳しい社員がいない場合、サポートを受けられるTeams Essentialsのプランがおすすめです。

まとめ

今回は、Teamsの新たな無料プランの内容と、旧無料プランとの違いについて解説しました

今回の旧無料プランと新たな無料プランの違いは、下記の表のとおりです。

プラン名 (旧)無料版 (新)無料版
参加人数 1組織300人 100人
グループ会議 無制限 最長60分
チャットユーザー数  無制限 100人
ファイルストレージ 10GB 5GB

新しい無料プランは、個人で無料で利用したい方向けの内容となっているため、企業でTeamsを利用したい場合は、「Microsoft Teams Essentials」のプランがおすすめです。

また、オンライン会議のツールとして「Google Meet」もよく導入されています。TeamsかGoogle Meetか、どちらを導入するか迷っている方は、下記の記事もご覧ください。

 

 

 

 

Teams無料版変更はどう捉える?

無料版変更は『使えなくなる』だけでなく、業務に必要な機能・管理を満たすかで捉えることが重要です。観点は次のとおりです。

項目 内容
提供内容 名称・機能・人数/容量制限は時期で変わるため公式で確認する
管理統制 無料版は組織管理・ポリシー・ログが限定的
サポート 業務要件のサポートは有料前提のことが多い
移行 既存利用者がいれば、Microsoft 365への移行設計が必要

 ポイントは、変更点の細部より『業務に必要な機能と統制を満たすか』で判断する点です。無料前提の運用は管理不能や容量不足を招きます。なお料金は改定されるため、必ずMicrosoft公式の一次情報で最新を確認することが前提です。要件で選ぶことが出発点になります。

なお最終的には、評判や機能数でなく自社の現状と業務に優先順位を付け、無理なく続けられる体制に落とし込むことが、投資を成果へ結びつける近道になります。

中小企業はどう判断すべき?

判断は、要件整理と公式確認・移行設計で行うことが重要です。押さえる進め方は次のとおりです。

項目 内容
要件整理 利用人数・必要機能・管理/セキュリティ要件を洗い出す
公式確認 現行プラン・価格・条件をMicrosoft公式の一次情報で確認する
過不足回避 Webアプリで足りるか、デスクトップ版・上位統制が要るかを見極める
移行設計 既存無料利用からの移行手順とデータ・連絡先の引き継ぎを決める

 最大のつまずきは、古い無料版情報のまま運用し、機能停止や管理不能で業務が止まることです。当社は中小企業のMicrosoft 365導入・移行を、要件整理からプラン選定・移行設計まで伴走支援しています。要件と公式の最新条件を起点に判断することが、

失敗しない要点になります。なお最終的には、評判や機能数でなく自社の現状と業務に優先順位を付け、無理なく続けられる体制に落とし込むことが、投資を成果へ結びつける近道になります。

Teams無料版判断チェック

Teams無料版判断チェック

Teams無料版の変更とは、Teamsの無料版変更と新無料版の位置づけのことで、使えなくなるだけでなく業務に必要な機能・管理を満たすかで捉えることが重要です。

名称・機能・人数/容量制限は時期で変わるため公式で確認し、無料版は組織管理・ポリシー・ログが限定的、業務要件のサポートは有料前提のことが多く、既存利用者がいればMicrosoft 365への移行設計が必要です。

変更点の細部より業務に必要な機能と統制を満たすかで判断し、無料前提の運用は管理不能や容量不足を招き、料金は改定されるためMicrosoft公式の一次情報で最新を確認します。

利用人数・必要機能・管理/セキュリティ要件の洗い出し、現行プラン・価格・条件の公式確認、Webアプリで足りるか上位統制が要るかの見極め、既存無料利用からの移行手順とデータ・連絡先引き継ぎが要点で、

古い無料版情報のまま運用し機能停止や管理不能で業務が止まる失敗を避け、要件と公式条件を起点に判断することが要点となります。

 以下に、押さえるべき要点とその内容を整理します。

項目 ポイント 解説
提供 公式確認 名称・機能・制限は変動
管理 限定的 ログ・ポリシー不足
業務 有料前提 常用は有料で比較
料金 公式で最新 税抜/税込・契約条件
移行 設計 データ・連絡先の引き継ぎ

より詳しい一次情報は公式の解説もあわせてご確認ください。

Microsoft 365 公式(一次情報) ➡

この記事のよくある質問(FAQ)

本記事に関して、よく寄せられる質問をまとめました。

Q. 無料版は何が変わりましたか?

A. Teamsの無料版は提供形態・名称・機能が見直されています。最新の提供内容は変わるため公式の一次情報で必ず確認することが重要です。

Q. 業務に無料版で足りますか?

A. ごく小規模・短期なら使える場面はありますが、管理・統制・容量・サポートに制約があります。業務常用は有料前提で比較するのが安全です。

Q. 中小企業はどう選びますか?

A. 利用人数・必要機能・管理/セキュリティ要件を整理し、Microsoft 365のプランで過不足のないものを選びます。

Q. 最新の料金はどう確認しますか?

A. 料金・条件は改定されるため、必ずMicrosoft公式の一次情報で税抜/税込・契約条件を含め最新額を確認します。

Microsoft 365の導入、プランの切り替え等をお考えの方

弊社を通してMIcrosoft365を導入頂くと以下のメリットがあります。

①デジタル化・AI導入補助金を活用して2年間半額で導入可能
②複数ツール導入で公式価格より3%お値引き
③他ITツールとの各種API連携もご提案可
④MIcrosoft365の導入、使い方もサポート対応可

まずは以下のフォームもしくはお電話でお問い合わせくださいませ。

お問い合わせはこちら⇒ 株式会社アーデント 03-5468-6097

※「Microsoft 365の記事を見た」とお伝え下さい。





Microsoft365お問い合わせフォーム



法人向けサービスのみ対応しております。個人向けサービスは対応できませんので、ご注意ください。

必要な項目のすべてをご入力いただき、「アーデントに問い合わせる」ボタンをクリックしてください。必須のついている項目は必須入力項目です。

会社名
必須
必須
メールアドレス必須
電話番号必須
コメント
   

関連記事

Microsoft365の安全なセキュリティ設定を解説

Teamsのウェビナーと会議の違いを分かりやすく解説!

Power AppsとPower Automateの違いとは?

Copilot in Power Appsとは?何ができるのかを詳しく解説!

OneNoteの共有方法をわかりやすく解説!

Microsoft Bookingsとは?機能、メリット・デメリットを徹底解説

Exchange Onlineとは?機能、メリット・デメリットを徹底解説

Sharepointとは?機能、メリット・デメリットを徹底解説

OneDrive for BusinessとOneDriveとの違いとは?

法人向けMicrosoft365のプラン、料金をとにかく分かりやすく解説

Microsoft 365 Business StandardとE3プランの違いとは?

Microsoft365とは?初心者向けに分かりやすく解説

Teamsの使い方を初心者向けに分かりやすく解説!


株式会社アーデントは、デジタル化・AI導入補助金の支援事業者を行っております!



アーデントからデジタル化・AI導入補助金を使ってクラウドツールを導入するメリットは以下の通りです。

メリット①対象ツールを2年間、半額、もしくは1/4で利用可!

メリット②会計、経費精算、請求書処理、受発注ツール導入なら、PCやタブレットの購入も補助が受けられ半額!

メリット③補助期間終了後は、公式価格よりお値引き!

メリット④各種IT活用、DX、保守サポートでより貴社のIT化を促進、生産性を向上します!




【弊社取り扱いクラウドツール】

🔹オフィスソフト・グループウェア:  Google Workspace※、Microsoft365、desk'nets NEO※
🔹ノーコード業務改善:kintone、Zoho※、楽楽販売、JUST.DB※、サスケworks
🔹コミュニケーション:  サイボウズオフィス、Chatwork、LINE WORKS、zoom
🔹会計・経費管理:  マネーフォワード、freee、楽楽精算、楽楽明細、楽楽請求、invox
🔹電子契約・文書管理:  freeeサイン、クラウドサイン、GMOサイン、Adobe Acrobat
🔹セキュリティ対策:  sophos、SentinelOne、ESET、ウイルスバスタークラウド
🔹バックアップ:  syscloud、Avepoint
🔹RPA・自動化:  RoboTANGO、DX-Suite、Yoom※、バクラクシリーズ
🔹勤怠・労務管理:  勤革時、楽楽勤怠、マネーフォワード
🔹物流・在庫管理:  ロジザードZERO
🔹教育・マニュアル作成管理:  iTutor、NotePM、leaf
🔹PBX・電話システム:  INNOVERAPBX※、MOTTEL※
🔹端末管理:LANSCOPE、clomo
🔹リモートデスクトップ:RemoteOperator在宅
🔹受付ipad:ラクネコ※
🔹タスク管理、その他:Adobe creative cloud、Noota、JOSYS、backlog※
など



※こちらのツールは補助期間終了後の値引不可

また、上記以外のツールも取り扱いできるものが多々ありますので、一度ご相談ください。





デジタル化・AI導入補助金2026の詳細、お問合せはお電話頂くか、以下の記事を御覧ください↓

デジタル化・AI導入補助金お問合せ:03-5468-6097






以下の動画では、採択のポイントや申請にあたっての注意点などを詳しく解説していますので、
あわせてご覧ください!




関連記事

ICTオフィス相談室 最新記事

おすすめ記事