【2026年版】Microsoft 365とは？初心者向けにわかりやすく解説｜Office 365との違い・プラン別の料金と選び方
「Microsoft 365（旧称：Office 365）」は、仕事で必須のWord、Excel、PowerPointなどを利用できるmicrosoftの定額サブスクリプションサービスです。
また定期的な自動アップデートで安心して利用ができますし、パソコン、スマホ、タブレットなど様々なデバイスで利用が可能なのでテレワークの働き方にも非常にマッチしています。
本記事では、Microsoft 365について初心者向けにわかりやすく解説していきます。料金プランは2026年10月時点の公式価格に更新し、旧称「Office 365」との関係や、買い切りのOfficeとの違いまで整理しました。参考にしてみてください。
Microsoft 365とは
Microsoft 365(まいくろそふとさんろくご)は、Microsoftの様々なアプリケーションがまとまっているサブスクリプション型のサービスです。
定額料金を支払うことで、Word、Excel、PowerPointなどをはじめ様々なMicrosoft社のサービスを利用することが可能となります。
従来の買い切り型ではなくサブスクリプション型のサービスということで、常にアップデートされた最新の状態でサービスを使うことができる点が魅力です。
ちなみに料金プランは、一般企業向け・大企業向けで異なります。下記の記事で詳しく解説していますのでご覧ください。
従来のOffice製品(Word、Excelなど)と大きく異なる点は、買い切り型のサービスではなく、サブスクリプション型という点になります。
今回は…
「Office 365」とは何が違う？名称が変わっただけ？
結論から言うと、Office 365はMicrosoft 365の旧称で、中身は同じ系列のサービスです。ただし名前が変わったのはサービス名だけではなく、プラン名まで入れ替わっています。
旧名称のまま探すと別のプランにたどり着くので、ここだけは先に整理しておくと見積りの行き違いが防げます。
マイクロソフトは2020年4月に、個人向けと中小企業向けの「Office 365」を「Microsoft 365」へ改称しました。
実際、現在のマイクロソフト公式ストアの料金ページも、タイトルに「Microsoft 365 のプラン & 価格を比較（旧 Office 365）」と旧称を併記しています。
つまり「Office 365とは何か」を調べている方は、そのままMicrosoft 365の説明を読めば問題ありません。
旧プラン名と今のプラン名の対応表
やっかいなのは、サービス名だけでなく個々のプラン名も付け替えられた点です。マイクロソフトの技術文書に記載されている対応関係は次のとおりです。
| 今のプラン名 | 旧プラン名（Office 365 時代） | 注意点 |
|---|---|---|
| Microsoft 365 Business Basic | Office 365 Business Essentials | Webアプリ中心という位置づけは当時から変わっていない |
| Microsoft 365 Business Standard | Office 365 Business Premium | 旧「Premium」が今の「Standard」。ここが最大の混乱源 |
| Microsoft 365 Business Premium | Microsoft 365 Business | 今の「Premium」はセキュリティ強化版で別物 |
| Microsoft 365 Apps for business | Office 365 Business | 法人メールが付かないアプリ単体プラン |
| Microsoft 365 Apps for enterprise | Office 365 ProPlus | 同じくアプリ単体だが、契約できるユーザー数に上限がない |
なお、ユーザー数に上限のないEnterprise向けには、現在も「Office 365 E1／E3／E5」という名前のプランが残っています。こちらは300人を超える会社だけでなく、300人以下でも契約できます。
こちらは「Microsoft 365 E3／E5」とは別物で、Microsoft 365 E3／E5のほうがWindowsのライセンスやセキュリティ機能まで含んだ上位の組み合わせです。
中小企業の方が検索で「Office 365 E3」にたどり着いた場合は、自社の規模とは違う話を読んでいる可能性があります。
Microsoft 365はどういう仕組み？テナント・ライセンス・ユーザーの関係
結論を先に言うと、Microsoft 365はアプリをパソコンに買い切るのではなく、会社ごとの入れ物に人数分の使用権を置き、それを社員ひとりずつに割り当てて使う仕組みです。
この「人に紐づく」という一点が分かれば、料金の数え方も退職時の扱いも一本の筋で理解できます。
検索で「Office 365の仕組み」と調べる方が多いのですが、実務で押さえるべき言葉は次の3つだけです。残りは後から覚えても間に合います。
| 用語 | 何を指すか | 中小企業での実際 |
|---|---|---|
| テナント | 会社ごとに1つ用意される契約の入れ物 | 最初に申し込んだときに自動で作られる。1社1つが基本 |
| ライセンス | 1人が1か月使うための使用権 | 30名の会社なら30ライセンスを契約する |
| ユーザー | 社員ひとりひとりのアカウント | yamada@自社ドメイン のような形で発行する |
この仕組みの良いところは、ライセンスが機械ではなく人に紐づくことです。
デスクトップ版のOfficeが使えるプラン（Apps for business・Business Standard・Business Premium）なら、1人分のライセンスで本人が使うパソコン5台・タブレット5台・スマートフォン5台にインストールできます。
会社のデスクトップと持ち歩き用のノート、それに会社支給のスマートフォン、という使い方でも追加費用はかかりません。
もうひとつの利点は、退職した社員の使用権を回収して別の人に付け替えられることです。
買い切りのOfficeはパソコンに紐づくため、担当者が辞めてパソコンごと入れ替えると買い直しになりがちでした。
Microsoft 365では管理画面でライセンスを外し、新しく入社した方に割り当てるだけで済みます。
ただし裏返しのリスクもあります。人に紐づくということは、退職した社員のライセンスを外し忘れると、誰も使っていない席の料金を払い続けるということです。
中小企業のご相談でも、数えてみたら5〜10人分が未使用のまま残っていた、というケースは珍しくありません。年に一度は契約数と在籍人数を突き合わせてください。
Microsoft 365で何ができる？搭載機能を紹介
Microsoft 365で何ができるのか、主な搭載機能についてまとめました。
| ソフト名 | 使用する用途 |
| Word | 文書の作成 |
| Excel | 表計算ソフト |
| PowerPoint | プレゼンテーション |
| Outlook | メール、予定、タスクなどの一括管理 |
| Access | ビジネスに適したデータベースの作成 |
| SharePoint | 社内の情報共有の掲示板、ファイル等の置き場を作れるグループウェア作成ツール |
| OneDrive | オンラインストレージ |
| Exchange | 1人５０GBまでついたメールサーバー （※現在はプライマリ100GB。下の補足を参照） |
| teams | ビジネスチャット、予定共有ツール |
| Publisher | チラシ、名刺、はがき、カタログの作成 |
| Visio Standard | フローチャートや図面の作成 |
| Project Standard | プロジェクトの管理 |
| Microsoft Forms | ウェブフォーム作成ツール |
| Microsoft Lists | タスク管理ツール |
| Microsoft Bookings | 顧客との予定共有、予約ツール |
| OneNote | メモツール |
これだけのソフトウェアが使えるのがMicrosoft365になります！単なるオフィスソフトだけでなく、teamsやSharePointによるグループウェア機能とOneDriveによるオンラインストレージがついていますので、相当いろいろとできるサービスになっています。
主要アプリケーションの活用例
Microsoft 365には、日常業務を効率化するための多彩なアプリケーションが揃っています。以下はその代表的なツールと具体的な活用シーンです。
| アプリケーション | 活用例 |
| Word | ビジネス文書、契約書、マニュアル作成などに活用。テンプレートを使えば初心者でもきれいに作成可能。 |
| Excel | 売上管理、予算計画、グラフ作成など。関数やピボットテーブルを使えば分析も簡単。 |
| PowerPoint | プレゼン資料作成。スライドマスター機能を使えば一貫性ある資料が短時間で完成。 |
| Outlook | メール管理だけでなく、カレンダーやタスク機能でスケジュール管理も一元化。 |
| Teams | ビデオ会議、チャット、ファイル共有が一体化。社内外の円滑なコミュニケーションに活用。 |
これらのツールを組み合わせて使うことで、業務の効率化・見える化が大きく進みます。
Microsoft 365のおすすめプランを紹介
Microsoft 365はプランがいくつもあり複雑に感じてしまう方も多いかと思います。
ここでは個人、法人におすすめのプランを紹介していきます。
個人で利用する場合のおすすめプラン
個人で使う際におすすめのプランは、「Microsoft 365 Personal」です。
一番の魅力は安さであり、21,300円／年(税込)で提供しています。つまり、１カ月あたり2,130円(税込)での利用が可能です。
Microsoft 365 Personalの場合は、月額で契約できるので、数か月だけしか使わないという方にとってはお得です。
なお2026年10月時点では、個人向けの選択肢は3つに増えています。
1人用のPersonal（21,300円／年・税込）、最大6人で分け合えるFamily（27,400円／年・税込）に加えて、AI機能の利用枠を大きく広げたMicrosoft 365 Premium（32,000円／年・税込）が加わりました。
家族で使うならFamilyのほうが1人あたりは安くなります。
法人で利用する場合のおすすめプラン
法人向けで利用する場合のプランでおすすめなのは「Microsoft 365 Business Standard」です。
月額料金2,098円(税抜)で利用可能で、WordやExcelなどのOfficeアプリに加えてTeams、SharePointといったコラボレーションツールも利用可能です。ビジネスで必須の機能をバランスよく搭載している点が魅力です。
より強固なセキュリティを構築したい企業には「Microsoft 365 Business Premium」がおすすめです。
月額料金3,298円(税抜)で利用可能で、このプランもOfficeアプリとグループウェアどちらも利用が可能です。
2022年3月からの料金プランの改定について
マイクロソフト社は、2022年3月1日からMicrosoft 365とOffice365の一部のプランの価格改定を行いました。
価格改定されたプラン、料金については下記の表を参照してください。
| プラン名 | 対象 | 年契約時月額（税別） |
| Microsoft 365 Business Basic | 300人以下、グループウェアメインの企業向け | 899 円 |
| Microsoft 365 Apps for business | 300人以下、グループウェアは不要で、オフィスアプリを使いたい企業向け | 1,236円 |
| Microsoft 365 Business Standard | 300人以下、最もスタンダードで一番人気のプラン | 1,874円 |
| Microsoft 365 Business Premium | 300人以下、セキュリティを高めたい企業向け | 3,298円 |
| Microsoft 365 Apps for enterprise | 300人以上、オフィスアプリメイン利用の場合 | 1,500円 |
| Office 365 E1 | 300人以上、グループウェアメイン利用の場合 | 1,250 円 |
| Office 365 E3 | 300人以上、最もスタンダードなプランで人気 | 2,880 円 |
| Office 365 E5 | 300人以上、Office 365 E3に加えて電話を連携して使いたい場合 | 4,750 円 |
| Microsoft 365 E3 | 300人以上、Office365 E3に加えて、セキュリティを強化したい場合 | 4,500 円 |
| Microsoft 365 E5 | 300人以上、Office365 E5に加えて、セキュリティを強化したい場合 | 7,130円 |
| Microsoft 365 F3 | 現場担当者向け、メールやオンラインストレージを使わない人向け | 1,000円 |
参照：Microsoft 365, Office 365 の価格改定について
※上表は2022年3月改定時点の価格です。その後2024年4月、および2026年7月1日にも価格改定が行われています。最新の料金はMicrosoft 365の料金解説記事をご確認ください。
【2026年10月時点】法人向けプランの最新価格
上の表は記事公開当時（2022年3月改定時点）の価格です。その後2024年4月と2026年7月1日にも改定が行われているため、いま検討している方は次の表をご覧ください。
マイクロソフト公式サイトで2026年10月5日に確認した、中小企業向け4プランの価格です。
| 項目 | Microsoft 365 Business Basic | Microsoft 365 Apps for business | Microsoft 365 Business Standard | Microsoft 365 Business Premium |
|---|---|---|---|---|
| 年払いの月額 （税別・1ユーザー） |
1,049円 | 1,499円 | 2,098円 | 3,298円 |
| 月間契約の月額 （税別） |
1,259円 | 1,799円 | 2,518円 | 3,958円 |
| パソコンにWord・Excelを 入れられるか |
×｜ブラウザ版とスマホアプリでの編集に限られる | ○｜1人5台までインストールできる | ○｜1人5台まで。法人メールと1TBも付く | ○｜1人5台まで。端末管理とウイルス対策まで含む |
| こんな会社に | メールとTeamsの会議が使えれば足りる現場・パート中心の会社 | 法人メールを別サービスで契約済みで、Officeだけ欲しい会社 | 迷ったらここ｜事務所でExcelを使う会社 | 紛失時の遠隔ロックやウイルス対策まで任せたい会社 |
いずれも従業員300人までの会社が対象です。表のとおり月間契約は年払いより2割ほど高くなります。
初年度は人数が読めないので月間契約で始め、使う人が固まってから年払いに切り替える、という進め方は合理的です。
ただし年払いに切り替えるタイミングを決めておかないと、割高なまま何年も払い続けることになります。
Microsoft 365 一般法人向けプランと価格（公式・一次情報） ➡
もっとも多い失敗は「Basicを選んでパソコンにOfficeが入らない」こと
価格表を上から見て、いちばん安いBusiness Basicを選んでしまう会社は少なくありません。
しかしBasicにはパソコンにインストールするWord・Excel・PowerPointが付きません。
公式のプラン比較表でも、Basicのデバイス欄は「Webとモバイルアプリのみ」と明記されています。
ブラウザで開くWeb版のWordやExcelは用意されているので、文書を読んだり簡単に直したりはできます。
ただし差し込み印刷、複雑な関数を多用した表、マクロを含むExcelファイル、Accessのデータベースといった実務の重い作業は、Web版では扱いきれません。
300ユーザーの上限は「Businessファミリ全体」で数える
Business Basic／Standard／Premium／Apps for business は、いずれも従業員300人までの会社向けに設計されています。
ここで見落とされやすいのが、この300という数字がプランごとではなく、Businessファミリ全体の合計で効くという点です。
マイクロソフトの技術文書には次のように書かれています。
Microsoft 365 Business ベースのユーザーごとのプランは、最大 300 人のユーザーを持つ組織向けに設計されています。
たとえば、organization が 250 シートの Business Premium にプロビジョニングされている場合、organization は、ビジネス ファミリ全体で合計で 50 シートのみをプロビジョニングできます。
つまりStandardを250人分契約している会社は、Basicを追加できるのは残り50人分まで、ということです。
200人を超えて増え続けている会社は、300人に当たる前にEnterprise向けプラン（Microsoft 365 E3など）への切り替えを検討しておくと、増員のたびに止まらずに済みます。
30名の会社だと年間いくらになる？
プラン選びは1人あたりの金額だけ見ていると差が小さく見えます。従業員30名で1年分に直すと次のようになります。いずれも税別・年払いで計算した金額です。
| 構成 | 1人あたり月額 | 30名・1年分 | Basicとの差額 | その差で何が変わるか |
|---|---|---|---|---|
| 全員 Business Basic | 1,049円 | 377,640円 | − | 基準。パソコンにOfficeは入らない |
| 全員 Apps for business | 1,499円 | 539,640円 | ＋162,000円 | Officeは入るが法人メールは別契約のまま |
| 全員 Business Standard | 2,098円 | 755,280円 | ＋377,640円 | 全員のパソコンでWord・Excelが使える |
| 全員 Business Premium | 3,298円 | 1,187,280円 | ＋809,640円 | さらに端末管理とウイルス・ランサムウェア対策が付く |
| 事務25名Standard＋現場5名Basic | — | 692,340円 | ＋314,700円 | Excelを使う人だけOfficeが入り、年6万円強を節約できる |
セキュリティ製品を別途買う予定があるなら、先にPremiumへの変更と比べてください。別々に買うより安く収まることがよくあります。
Microsoft 365のメリット
ビジネス、プライベートの両方で利用できるMicrosoft365は、様々なメリットがあります。
どのようなメリットがあるのか、解説していきます。
他の人とのコラボレーション利用に適している
同じエクセルファイルを共有して、一緒に編集したり、コラボレーションでの利用に向いています。また、最大１TBのOnedriveで、ファイルをクラウド上に保管し、テレワークで自宅にいるメンバーに閲覧権限を付与したりなどもできます。
teamsの会議録画も可能になったりと、teamsの機能も有料版では強化されています。
様々なデバイスで利用ができるためテレワークにも最適
Microsoft365は、1ユーザーPCまたはMac5台、スマホ５台、タブレット５台の合計１５台まで1つのライセンスでソフトウェアのインストールが可能です。
会社のデスクトップパソコンとノートPC、プライベートなPC、会社のスマホ、タブレットなどデバイスを問わずに同じようにオフィスソフトをインストールして利用することが可能です。
買い切りのMicrosoft officeだと、インストールするPCが増えるとコストが上がってしまうので、テレワークの働き方にもマッチしています。
たとえばオフィス内で作成した資料をOneDriveに保存しておいて、外出先で編集したり、自宅でさらに手を加えたり色々なパターンで作業することができます。自分の好きな場所で作業ができる点は大きな魅力です。
定期的な自動アップデートにより、常に最新の状態で安心して利用可
Microsoft365は、定期的なアップデートが自動で行われるため最新機能を使うことができます。
また改善や修正などが加わることによって高いセキュリティ環境下で利用できます。
従来の買い切り型であれば更新作業等を自分たちで負担しなくてはいけませんでした。しかしMicrosoft365に関してはこの作業は不要となります。作業の負担を軽減することで快適な作業を行うことが可能です。
Microsoft 365のデメリット
メリットが非常に多いMicrosoft365ですが、デメリットに感じてしまう点もいくつかあります。
仕様変更による対応が面倒に感じる
デメリットとした挙げられるのは、仕様変更によって操作感がだいぶ変わってしまい慣れるのに面倒に感じる点です。
Microsoft365は、仕様変更、機能の追加などがあった時は自動で更新される仕組みになっています。そのため今までの仕様とは大きく変更されてしまい、逆に使いにくくなるというケースも十分に考えられます。
継続的にコストがかかってしまう
Microsoft365は、継続的に長期間利用するとコストがかかる点もデメリットです。
そのため利用しない期間がある場合は、解約を検討したり無駄なコストを抑えるための工夫が求められます。また利用する期間によっては、買い切り型の「Office2021」を購入したほうがお得になるケースもあります。
会社で導入を検討する際には、「利用期間」「コスト」「機能、セキュリティ」等を重視して検討してみてください。
買い切りのOfficeとどちらを選ぶ？Office 2021は2026年10月13日にサポート終了
結論を先に言うと、買い切りのOfficeにも使用期限はあります。
永久に使えるわけではなく、Office 2021は2026年10月13日、Office 2024は2029年10月9日でサポートが終わります。
つまり「買い切りなら一度払えば終わり」という前提そのものが、数年ごとに崩れる設計になっています。
マイクロソフトの製品ライフサイクル情報で確認できる期限は次のとおりです。
| 製品 | 発売 | サポート終了日 | 終了後に起きること |
|---|---|---|---|
| Office 2021 | 2021年10月 | 2026年10月13日 | 起動はするが、セキュリティ更新が止まる |
| Office 2024 | 2024年10月 | 2029年10月9日 | 同上。買い直しか移行の判断が再び来る |
| Microsoft 365 | — | 期限なし（契約中は継続） | 常に最新版が維持される |
3年で割ると、実は金額差はそれほど大きくない
買い切りのOffice Home 2024は41,380円（税込・Windows PCまたはMac 2台まで）です。ただしこれは個人向けの製品で、Outlookは含まれていません。会社でOutlookも使う場合は上位のOffice Home & Business 2024になり、金額はさらに上がります。
2026年10月に購入した場合、サポート終了の2029年10月まで使える期間はおよそ3年なので、36か月で割ると1か月あたり約1,149円になります。
いっぽうMicrosoft 365 Business Standardは2,098円（税別）で、税込に直すとおよそ2,308円です。
差は1か月あたりおよそ1,160円ですが、この差額で付いてくるものを並べると判断が変わります。
| 項目 | 買い切りのOffice | Microsoft 365 Business Standard |
|---|---|---|
| Word・Excel・PowerPoint | ○｜ただし買った時点のバージョンのまま固定される | ○｜契約している間は常に最新版に更新される |
| 会社ドメインの法人メール | ×｜レンタルサーバー等で別途契約が必要（月1,000円前後） | ○｜1人100GBのメールボックスが含まれる |
| クラウドストレージ | ×｜別途クラウドストレージの契約が必要 | ○｜OneDriveが1人1TB付き、社内共有もできる |
| Teamsでの会議・チャット | ×｜Zoom等を別契約するのが一般的 | ○｜追加費用なしで会議もチャットも使える |
| 退職者の使用権の付け替え | ×｜パソコンに紐づくため、買い直しになることが多い | ○｜人に紐づくので、退職者の分を新入社員に付け替えられる |
| サポート期限 | 数年ごとに買い直し｜Office 2021は2026年10月13日まで | 契約中は期限なし｜サポート切れを気にしなくてよい |
判断の分かれ目はシンプルです。
法人メールを別のサービスで契約していて、Word・Excelしか使わず、ファイルの共有もしないのであれば買い切りでも成立します。
逆に、メールも社内の情報共有もまとめたいなら、別々に契約するより総額は下がります。レンタルサーバーのメールに月1,000円前後を払っている会社なら、その費用がそのまま浮きます。
Microsoft 365の導入手順と初期設定方法
Microsoft 365は、初心者でも比較的簡単に導入できます。以下の手順に沿って進めれば、スムーズに使い始められます。
- Microsoftアカウントの作成
まずはMicrosoft公式サイトからアカウントを作成しましょう。すでにアカウントを持っている方はスキップ可能です。 - Microsoft 365のプラン選択と契約
個人利用か法人利用かに応じて、最適なプランを選び、契約します。 - Officeアプリのインストール
契約後、管理画面にログインしてOfficeアプリをPCやスマホにインストールします。 - 初期設定
Outlookのメール設定、OneDriveの同期設定、Teamsの初期チーム作成などを行います。
※特に初心者がつまずきやすいのは「Outlookのメール設定」です。 迷ったら公式ヘルプや動画チュートリアルを活用しましょう。
他サービスとの比較：Microsoft 365 vs Google Workspace vs 従来のOffice
Microsoft 365の導入を検討する際には、他のサービスとの違いを知っておくことも重要です。以下に、よく比較される代表的なオフィスソフト3種を比較しました。
| 項目 | Microsoft 365 | Google Workspace | 従来のOffice |
| 利用形態 | サブスクリプション（月額・年額） | サブスクリプション | 買い切り |
| クラウド対応 | ◎（OneDriveによる同期） | ◎（Googleドライブ） | △（限定的） |
| 主なアプリ | Word, Excel, PowerPoint, Outlook, Teams | Docs, Sheets, Slides, Gmail, Meet | Word, Excel, PowerPoint, Outlook |
| セキュリティ | ◎（エンタープライズ向け機能豊富） | ◎（Googleの管理コンソールあり） | △（基本的なセキュリティ） |
| 導入の柔軟性 | ◎（PC/スマホ/タブレット対応） | ◎（Webベースで柔軟） | △（PC中心） |
Microsoft 365はビジネス向けにバランスが取れており、特にセキュリティや業務効率を重視する企業に最適です。
Microsoft 365の主なセキュリティ機能
Microsoft 365は、企業向けに高度なセキュリティ機能を多数搭載しています。以下に代表的なセキュリティ機能を紹介します。
- 多要素認証（MFA）
パスワードに加えてスマートフォンアプリやSMSで本人確認を行い、不正アクセスを防ぎます。 - データ損失防止（DLP）
メールやファイルに含まれる機密情報の送信を自動検出し、制御することが可能です。 - Azure情報保護（AIP）
文書やメールに分類ラベルや暗号化を適用して、情報の流出や誤送信を防止します。 - Microsoft Defender for Office 365
フィッシングやマルウェア攻撃からユーザーを保護するクラウドベースのセキュリティソリューションです。
特に、個人情報や企業の機密データを扱う組織にとって、Microsoft 365のセキュリティ対策は非常に信頼性が高いと評価されています。
最新機能・アップデート情報
Microsoft 365は定期的に新機能が追加され、ユーザー体験が常に進化しています。以下は最近追加された注目の機能です（※2025年最新情報）。
- Copilot機能の強化：AIによる自動要約、提案、プレゼン資料作成支援などがより高度に。
- Loopの正式リリース：チームでリアルタイムに同時編集できる新しいドキュメント形式。
- Teamsの会議トランスクリプト機能：会議の内容を自動で文字起こしし、後から検索・確認が可能に。
常にアップデートされるため、導入後も「陳腐化」せず、最新の働き方に対応できます。
導入事例と利用者の声
実際にMicrosoft 365を導入した企業・個人の声をご紹介します。
ITベンチャー企業・A社（従業員50名）
「Teams導入で社内コミュニケーションが劇的に効率化されました。リモートワークでもストレスなく情報共有できています。」
フリーランス・Yさん
「OneDriveで作業中のファイルを自動で同期。出先でもスマホから確認・編集できるので、仕事の自由度が高まりました。」
中小企業・B社（製造業）
「ExcelやPower BIを使って、月次レポートの作成時間が半分以下に。データ分析の質も向上しました。」
実際の声を通じて、導入後のメリットや活用方法が具体的にイメージできるはずです。
結局どのプランを選べばいい？中小企業の判断表
ここまでの内容を、自社の状況から逆引きできる形にまとめました。左の列で自社に当てはまるものを探していただくと、そのまま結論が出ます。複数当てはまる場合は、上の行を優先してください。
| 自社に当てはまるもの | 結論 | そう言い切れる理由 |
|---|---|---|
| 社員がパソコンでWordやExcelのファイルを作る | Business Standard（2,098円） | Basicにはデスクトップ版が付かず、Web版では複雑な表やマクロを扱えないため |
| メールとTeamsの会議さえ使えればよい（現場・パート中心） | Business Basic（1,049円） | 1人あたり年12,588円で法人メールと1TBのストレージまで付くため |
| 法人メールは別のサービスで契約済み、Officeだけ欲しい | Apps for business（1,499円） | メール機能が外れるぶんStandardより安く、必要な機能は揃うため |
| ノートパソコンの紛失や、退職者のデータ回収が心配 | Business Premium（3,298円） | 端末管理（Intune）とDefender for Businessが含まれ、別途買うより安く収まるため |
| 従業員が300人を超える、または数年内に超えそう | Enterprise向け（Microsoft 365 E3など） | Businessファミリは合計300人が上限で、超えると契約の作り直しになるため |
| 部署によって使い方がまったく違う | 部署ごとに別プランを混ぜる | 同じ会社の中で複数プランを併用でき、総額を下げられるため |
| 買い切りのOffice 2021を使い続けている | 2026年10月13日までに移行先を決める | 同日でセキュリティ更新が止まり、放置すると侵入口になるため |
導入費用は補助金で抑えられる？
Microsoft 365のようなクラウドサービスの導入費用は、国の補助金の対象になる場合があります。ただし条件があり、何でも使えるわけではありません。
中小企業からよくいただく質問を整理しました。
| 確認すること | どうなるか | 見落とすとどうなるか |
|---|---|---|
| 新しく導入するのか、既存契約の設定変更か | 新規導入は対象になりうるが、すでに契約済みの設定変更だけでは対象になりにくい | 申請してから対象外と分かり、スケジュールが数か月ずれる |
| 登録されたITツールか | デジタル化・AI導入補助金は、事務局に登録されたITツールが対象 | 登録のない構成で見積りを作ってしまい、作り直しになる |
| 発注のタイミング | 交付決定の前に発注・契約すると対象外 | 先に契約してしまい、補助金が1円も使えなくなる |
| 何とセットで申請するか | グループウェア単体より、会計・勤怠・電子契約とまとめたほうが申請の手間に見合う | 小さな金額のために申請工数のほうが大きくなる |
要件は年度ごとに変わりますので、申請を検討される場合は必ず最新の公募要領をご確認いただくか、IT導入支援事業者にご相談ください。
当社でも、補助金の活用を前提としたMicrosoft 365の導入をご支援しています。
Microsoft 365のプラン選定・お見積りのご相談はこちら ➡
よくある質問（FAQ）
- Q1. Microsoft 365と従来のOffice（買い切り版）の違いは？
- A. Microsoft 365は人ごとに使用権を借りる形で、常に最新のOfficeに加えて法人メールや1TBのストレージが付きます。買い切り版も使えますがサポート期限があり、Office 2021は2026年10月13日、Office 2024は2029年10月9日で更新が止まります。
- Q2. Microsoft 365を使うにはインターネット接続が必要ですか？
- A. WordやExcelのデスクトップ版はオフラインでも作業できます。ただしライセンスの確認のためおおむね30日に一度は接続が必要で、OneDriveの同期やTeamsの会議は接続していないと使えません。出張が多い方は、使うファイルを事前に手元へ同期しておくと安心です。
- Q3. どのデバイスでMicrosoft 365を使えますか？
- A. Business Standard以上なら、1人分のライセンスでパソコン5台・タブレット5台・スマートフォン5台にインストールできます。ただしBusiness Basicだけは例外で、デスクトップ版のインストールはできず、ブラウザとスマホアプリでの利用に限られます。
- Q4. Microsoft 365に含まれるアプリケーションは？
- A. Word、Excel、PowerPoint、Outlook、Teams、OneDrive、SharePoint、Forms、Plannerなどが含まれます。
注意点は、Business Basicにはパソコンにインストールするデスクトップ版のOfficeが含まれないことです。Excelで集計作業をする方がいる会社は、Business Standard以上を選んでください。 - Q5. 個人でもMicrosoft 365を契約できますか？
- A. はい。Personal（21,300円／年）、Family（27,400円／年・最大6人）、AI機能の枠を広げたPremium（32,000円／年）があります。いずれも税込です。
ただし個人向けには法人メールと管理者機能がなく、退職者のアカウントを会社側で止められないため、業務利用には法人向けプランをお選びください。
まとめ
今回は、Microsoft 365について初心者向けにわかりやすく解説しました。
Microsoft 365は、Microsoftの様々なアプリケーションがまとまっている月額課金制のサブスクリプション型サービスです。
サブスクリプション型ということで、コストの検討、最適化がしやすいというメリットがありますし、定期的な自動アップデートで安心して利用することも可能です。
ぜひ導入してみてください。
なお、Microsoft365、Office365ですが、１つの法人の中で、メンバーごとに別のプランを契約可能です。
営業メンバーは、microsoft365 business standardにして、製造部門は、Microsoft 365 Business Basicにして、teamsメインでの利用なども可能です。
Microsoft 365はどんな仕組みで何を選ぶ？
Microsoft 365は「Officeの新しい買い方」と捉えられがちですが、アプリ＋クラウド＋セキュリティの統合サブスクで、選び方が変わります。押さえる観点は次のとおりです。
| 項目 | 具体的にどういうことか |
|---|---|
| 仕組み | Word/Excel等＋OneDrive・Teams・メール等をまとめた月額/年額サブスク |
| プラン差 | デスクトップ版Officeの有無、メール/容量、セキュリティ機能の範囲で分かれる |
| 法人向けの選択肢 | Basic（Webアプリ中心）/Standard（デスクトップ版）/Premium（高度セキュリティ）等 |
| コスト構造 | 継続課金のため、台数・利用年数・必要機能で総額を見る |
ポイントは、プランは「安い順」でなく、デスクトップ版の要否・セキュリティ要件・台数という自社の使い方への過不足で選ぶことです。なお価格は改定されるため、必ず公式の一次情報で最新額（税抜等）を確認します。
要件から逆算して必要十分なプランを選ぶことが出発点になります。
中小企業は何に注意して選ぶべき？
選定は目先の価格でなく、要件と総額で判断することが重要です。押さえる進め方は次のとおりです。
| 進める順番 | やること |
|---|---|
| 要件の整理 | デスクトップ版Officeの要否・メール/容量・セキュリティ要件・台数を定義する |
| 公式で価格確認 | 価格は改定されるため公式料金で最新額・条件を確認する |
| 過不足の回避 | Webアプリで足りるか、デスクトップ版や高度セキュリティが必要かを見極める |
| 運用と拡張 | 管理のしやすさ、増員時の追加・上位移行のしやすさを確認する |
最大のつまずきは、古い価格や旧プラン名で選び、機能不足や無駄な上位契約になることです。当社は中小企業のMicrosoft 365導入・最適化を、要件整理から公式確認・プラン選定・運用定着まで伴走支援しています。
運用面で先に決めておくとよいのは、管理画面を触れる人を2〜3名つくることと、年に一度、契約しているライセンス数と在籍人数を突き合わせる日を決めておくことの2つです。管理者が1名だけだとその方の不在時に入退社の手続きが止まり、棚卸しの日を決めていないと退職者の席の料金を払い続けることになります。
Microsoft365選定チェック
契約前に書き出しておく6項目
プランを決める前に、次の6つを紙に書き出してください。この6行が埋まっていれば、販売店が違っても同じ前提で見積りが出てくるので比較できます。
逆に埋まっていないと、各社がバラバラの前提で金額を出してきて判断できません。
| 確認すること | 書き出す内容の例 | それで決まること |
|---|---|---|
| Microsoft 365を使う人数 | 正社員22名＋パート8名＝30名 | 契約するライセンス数。台数ではなく人数で数える |
| そのうちExcelでファイルを作る人数 | 事務・営業の22名 | StandardとBasicの振り分け。全員同じにしなくてよい |
| いま使っているメールアドレス | レンタルサーバーの独自ドメイン、月980円 | 法人メールを移すか、別契約を解約できるか |
| ファイルの置き場所 | 事務所のNAS（容量2TB・購入から6年） | OneDriveとSharePointへ移せるか、サーバー更新を避けられるか |
| 買い切りOfficeが入ったパソコンの台数 | Office 2021が12台 | 2026年10月13日の期限までに動く必要があるか |
| 1年以内に増える見込みの人数 | 採用予定3名 | 300人の上限に当たらないか、月間契約と年払いのどちらにするか |
より詳しい一次情報は公式の解説もあわせてご確認ください。
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クラウドサービスは安全？Microsoft 365・Google Workspaceのセキュリティ設定チェックリスト
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