テレワークがうまくいかない原因はまだらテレワークだった!
先日こちらのネット記事をみました。
中小企業でも進行する“まだらテレワーク”。実はとってもキケン!?
まだらテレワークと言って、テレワークをする頻度が、部署で異なる、もしくは職種で異なるのが危険という記事でした。
例えば、総務や営業はテレワークしやすいですが、経理は難しいとか、経営層はいいけれども、新人の研修は難しいから、出社させている、なんてケースは良く聞きますよね。
実にテレワークしている企業の約87%がまだらテレワークなんだそうです。
全社員テレワークをしているのは、約13%ということですね。
こういったまだらテレワークの問題点
- 出社している人ほど、社内の情報共有がしっかりされていて、自分はされていないのでは?という不安感が増大する
- 出社している人と、していない人での不公平感が生まれ、不満につながる
という2点になります。
テレワーク頻度も同じだと、考えます。
職種で向いている人は、週4回テレワーク。向いていない職種の人は週に1回テレワーク。というケースです。
実は弊社で実施したテレワークの生産性に関する要因を調査したアンケートでも、
テレワークの頻度が大きく影響しておりました。
だいたんに週に1度も出社しない、つまり全員テレワークが、最も生産性が高い!という結果に。
テレワークを上手くいかせるポイントは?
テレワークのポイントは、全社員同一条件での頻度、ルールでの導入が望ましいです。
中小企業では、なかなか難しいところもありますが、これからテレワークを導入したい。もしくは今上手くいっていないという企業様の場合、このポイントを考えてみるのもありだと思います。
弊社でも、本業のオフィス仲介営業だと、お客様の物件案内に紙の図面を毎回持って行っていたのですが、それがテレワークだと難しいというのがありました。
考えた末、まずは近所のコンビニで印刷をする事に。
次第に、ipadで、お客様に図面を渡さず、現場で採寸した数字も入れて、その場で即メールするスタイルに。
一見、テレワークに向いていない!と思える職種でも、それは思い込みだけの可能性はないでしょうか。
まずは、向いていない職種でも、無理な点を解決方法を考えて、それがベストではないかもしれませんが、やってみる!というのもありではないでしょうか。
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テレワークがうまくいかないのはなぜ?
テレワークがうまくいかないと「制度自体が合わない」と結論づけられがちですが、原因の多くはツールではなく運用設計の不備にあります。よくある原因は次のとおりです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 目的が曖昧 | 何のためのテレワークかが共有されておらず、現場が判断に迷う |
| コミュニケーション設計の不在 | 用件未満の相談手段がなく、孤立と手戻りが増える |
| 評価方法のミスマッチ | 成果でなく在席で評価され、監視感と不信が生まれる |
| 運用ルールの不備 | 勤怠・情報管理・費用負担が曖昧で、現場が不安を抱える |
重要なのは、これらは制度の欠陥ではなく設計で解消できる運用課題だという点です。原因を切り分けずに一律で出社へ戻すと、採用範囲の拡大やコスト削減といったテレワークの利点まで失います。まず「何がうまくいっていないのか」を具体的に特定することが、
立て直しの出発点になります。
中小企業はどう立て直せばいい?
テレワークの立て直しは、感覚で元に戻すのではなく、原因に対応した運用修正を小さく試すのが定石です。中小企業が実行しやすい手順は次のとおりです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 原因の特定 | 生産性・コミュニケーション・評価のどこに問題があるかを現場の声で具体化する |
| 目的の再共有 | テレワークで何を実現したいか(採用・コスト・継続性)を改めて明文化する |
| 運用設計の修正 | 1on1の定例化・チャット運用・成果評価への転換など、原因に直接効く施策を打つ |
| 小さく検証して定着 | 一部署で試し、効果を見て調整しながら広げる |
ポイントは、ツールの追加よりも運用設計と評価の修正が効くという点です。多くの場合、必要なのは新しいツールではなく、目的・接点・評価の再設計です。当社はテレワークの立て直しを、原因分析から運用設計の修正・定着まで伴走支援しています。一律の出社回帰の前に、
原因の切り分けと運用の修正を試す価値があります。
立て直しチェック

テレワークの運用見直しとは、テレワークがうまくいかない場合に、制度の是非を判断する前に運用設計を点検・修正することのことです。
うまくいかない原因の多くはツール不足ではなく、目的の曖昧さ、用件未満の相談手段がないコミュニケーション設計の不在、在席で測る評価方法のミスマッチ、勤怠・情報管理・費用負担が曖昧な運用ルールの不備にあります。
これらは制度の欠陥でなく設計で解消できる運用課題で、原因を切り分けず一律で出社へ戻すと採用拡大やコスト削減の利点まで失います。
立て直しは、原因の特定、目的の再共有、原因に直接効く運用設計の修正、小さな検証と定着の順で進めるのが定石で、新しいツールより目的・接点・評価の再設計が効くことを理解することが要点となります。
以下に、押さえるべき要点とその内容を整理します。
| 項目 | ポイント | 解説 |
|---|---|---|
| 原因 | どこが問題か特定 | 生産性・接点・評価を具体化する |
| 目的 | 狙いを再共有 | 採用・コスト・継続性を明文化 |
| 接点 | コミュ設計を修正 | 1on1・チャット運用で孤立を防ぐ |
| 評価 | 成果評価へ転換 | 在席評価の不信・監視感を解消 |
| 検証 | 小さく試して定着 | 一部署で調整しながら広げる |
より詳しい一次情報は公式の解説もあわせてご確認ください。
この記事のよくある質問(FAQ)
本記事に関して、よく寄せられる質問をまとめました。
Q. テレワークがうまくいかない主因は?
A. IT環境不足、業務の不可視化、コミュニケーション設計の欠如、評価・労務ルール未整備が主因です。環境か運用のどちらかが欠けています。
Q. まず何を見直すべきですか?
A. 業務が滞る原因(環境/可視化/連絡/ルール)を切り分けます。最も支障の大きい要素から見直すと、短期間で効果が出やすくなります。
Q. 一律に元の出社へ戻すべき?
A. 短絡的な全戻しは採用や柔軟性を損ねます。原因を特定して環境・運用を改善し、自社に合う形(一部在宅等)へ調整する方が合理的です。
Q. 中小企業の立て直し手順は?
A. 現状把握→原因特定→IT環境・可視化・ルールの是正→小規模で検証→横展開、の順で進めます。原因に応じた是正が立て直しの鍵です。
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株式会社アーデント 代表取締役。2006年にオフィス専門不動産会社アーデントを創業。その後、オフィス賃貸仲介、ワークプレイス作りに10年以上携わり、合計500社以上のオフィス移転をサポート。2018年よりクラウドPBXを中心にネットワーク、通信分野を専門に400社以上の電話、ネット環境づくりをサポート。2022年より100以上のクラウドサービスの販売を開始。
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