INNOVERA PBXとは?メリット・デメリットを解説
テレワークの普及によって働き方が多様化がしている昨今において、固定電話のあり方も変わってきています。近年では、オフィスに設置されているビジネスフォンのPBX(電話交換機)をインターネット上に設置するクラウドPBXを導入する企業がよく見られます。
今回紹介する「INNOVERA(イノベラ)PBX」もクラウドPBXの一つです。本記事では、INNOVERA PBXのメリット・デメリットについて解説します。
INNOVERA PBXとは
INNOVERA PBXとは、株式会社プロディライトが提供しているクラウド型のPBXシステムのことです。インターネット環境を介して電話やビジネスフォンを利用できます。
スマートフォンやPCでの通話が可能であり、音声ガイダンスやIVR、全通話録音などの機能を利用できるのが特徴です。コールセンターやリモートワーク、ハイブリッドワークなどさまざまなシーンで活用されています。
INNOVERA PBXのメリット
INNOVERA PBXのメリットは下記の5つです。
●通話録音機能を無償で提供している
●API連携が充実している
●使いやすい専用スマートフォンアプリ
●番号ポータビリティへの対応
●継続的な機能拡張
それぞれの内容を解説します。
通話録音機能を無償で提供している
他社のクラウドPBXサービスでは、通話録音機能に月額5,000円から10,000円程度のオプション料金が発生するのが一般的です。しかし、INNOVERAPBXではこの機能が標準で無料提供されており、コスト面で大きなメリットとなっています。
API連携が充実している
INNOVERA PBXは豊富なAPI連携により、kintoneやセールスフォースなどの外部サービスとの連携が可能です。業務システムとの統合や自動化を実現し、業務効率の向上につながります。
使いやすい専用スマートフォンアプリ
多くのクラウドPBXサービスは市販のアプリを使用しているため、電話取次などの操作が煩雑になりがちです。INNOVERA PBXは、自社開発アプリの「INNOVERA CALL」を提供しています。従来のビジネスホンと同じように直感的な操作が可能です。
番号ポータビリティへの対応
INNOVERA PBXでは、既存の電話番号を継続利用したままクラウドPBXへ移行することが可能です。この機能に対応していないクラウドPBXサービスが多いなかでINNOVERAPBXは番号ポータビリティに完全対応しています。電話番号の変更なしでサービスを導入することが可能です。
継続的な機能拡張
INNOVERA PBXは、年間2~3個のペースで新機能を追加しています。他社サービスでは数年間機能追加がないケースもあるなかで、INNOVERA PBXは機能拡張を継続して行っています。常に進化し続けているサービスといえるでしょう。
INNOVERA PBXのデメリット
INNOVERA PBXは多くのメリットがある一方で下記のようなデメリットもあります。
インターネット接続が安定していない環境では利用しにくい
INNOVERA PBXはクラウド型のサービスであるため、全ての通話やデータ処理はインターネット回線を介して行われます。そのため、インターネット接続が安定していない環境では、下記のような問題が発生する可能性があるので注意しましょう。
●通話の音質が悪化する(音声の遅延や途切れなど)
●回線障害時に通話ができない
●リモートワーク時にWi-Fiの品質による影響を受けやすい
INNOVERA PBXを利用する際は、高速で安定したインターネット回線を準備することをおすすめします。
初期設定や運用の難しさ
新しいクラウドPBXを導入する際は、以下のような課題が生じる可能性があります。
●システム設定や管理画面の操作に慣れるまで時間がかかる
●特定の機能(例: 通話録音やIVR)のカスタマイズが難しい場合がある
●トラブル時に従業員全員が適切に対応できない
INNOVERA PBXを利用する際は、事前にマニュアルを作成し、トラブル対応のフローを明確にしておくと良いでしょう。
INNOVERA PBXは何で評価する?
機能数でなく、自社の通話パターン・拠点構成・モバイル運用との適合性で評価することが重要です。観点は次のとおりです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 業務適合 | 拠点・部署・モバイルの通話パターン |
| 回線設計 | 番号・回線・モバイル内線の構成 |
| 連携 | CRM・SFA・チャットとの接続 |
| 総額 | 席数・必要機能・期間込みの総額 |
ポイントは、機能の多さでなく『自社運用に合うか』で評価する点です。なお料金は改定されるため、必ず公式の最新情報で確認することが前提です。業務適合と回線設計を起点に整えることが出発点になります。なお最終的には、
評判や機能数でなく自社の現状と業務に優先順位を付け、無理なく続けられる体制に落とし込むことが、投資を成果へ結びつける近道になります。加えて運用開始後も定期的に見直しを行い、現場の声をもとに小さく改善していく姿勢が、
効果を持続させ無理のない定着を実現する鍵となります。
中小企業はどう導入すべきか?
導入は、対象業務と回線設計を整えて段階で進めることが重要です。押さえる進め方は次のとおりです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 棚卸し | 拠点・部署・モバイル・通話量を一覧化 |
| 設計 | 番号・回線・内線・転送ルールの設計 |
| 移行 | 既存番号の移行(ポータビリティ) |
| 運用 | 障害時運用と利用者教育 |
最大のつまずきは、回線設計を曖昧にしたまま導入することです。当社は中小企業のクラウドPBX導入と運用設計を伴走支援しています。業務適合と回線設計を一体で整えることが、定着の要点になります。なお最終的には、評判や機能数でなく自社の現状と業務に優先順位を付け、
無理なく続けられる体制に落とし込むことが、投資を成果へ結びつける近道になります。加えて運用開始後も定期的に見直しを行い、現場の声をもとに小さく改善していく姿勢が、効果を持続させ無理のない定着を実現する鍵となります。
INNOVERA PBX評価チェック

INNOVERA PBXの基本とは、INNOVERA PBXはAsteria社が提供する法人向けクラウドPBXサービスのことで、内線・外線・モバイル連携を一元化できます。
機能数でなく自社の通話パターン・拠点構成・モバイル運用との適合性で評価することが重要で、拠点・部署・モバイルの通話パターンの業務適合、番号・回線・モバイル内線の構成の回線設計、CRM・SFA・チャットとの連携、席数・必要機能・期間込みの総額が観点となります。
機能の多さでなく自社運用に合うかで評価し料金は改定されるため公式の最新情報で確認します。
拠点・部署・モバイル・通話量の一覧化、番号・回線・内線・転送ルールの設計、既存番号の移行(ポータビリティ)、障害時運用と利用者教育が要点で、回線設計を曖昧にしたまま導入する失敗を避け、業務適合と回線設計を一体で整えることが要点となります。
以下に、押さえるべき要点とその内容を整理します。
| 項目 | ポイント | 解説 |
|---|---|---|
| 業務適合 | 軸 | 拠点・モバイル |
| 回線 | 設計 | 番号/内線 |
| 連携 | CRM/SFA | チャット |
| 移行 | ポータビリティ | 既存番号 |
| 総額 | 公式で最新 | 席数・機能 |
この記事のよくある質問(FAQ)
本記事に関して、よく寄せられる質問をまとめました。
Q. INNOVERA PBXとは?
A. Asteria社が提供する法人向けクラウドPBXサービスのことで、内線・外線・モバイル連携を一元化できます。
Q. どんな効果が期待できますか?
A. 拠点間内線統合・モバイル内線化・在宅対応など、電話業務の柔軟性とコスト最適化が期待できます。
Q. 中小企業に向きますか?
A. 拠点分散・在宅併用・モバイル活用を進めたい中小企業に向きます。回線設計と運用整備が前提です。
Q. 最新の料金はどう確認しますか?
A. プラン・席数で変わり改定もあるため、必ず公式の最新情報で確認し、必要機能と総額で比較することが重要です。
まとめ
今回は、INNOVERA PBXのメリット・デメリットについて解説しました。INNOVERA PBXを導入すれば、インターネットを介して電話やビジネスフォンを利用できます。
スマートフォンやPCでの通話が可能であり、コールセンターやリモートワーク、ハイブリッドワークなどさまざまなシーンで活用できるのが魅力です。INNOVERA PBXのメリットは下記の5つです。
●通話録音機能を無償で提供している
●API連携が充実している
●使いやすい専用スマートフォンアプリ
●番号ポータビリティへの対応
●継続的な機能拡張
クラウドPBXの通話品質は、利用するインターネット回線や混雑状況に大きく依存します。高速で安定したインターネット回線を準備したうえで利用することをおすすめします。
また、INNOVERA PBXはデジタル化・AI導入補助金(旧称:デジタル化・AI導入補助金)を利用して導入することが可能です。詳細は下記の記事をご覧ください。
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株式会社アーデント 代表取締役。2006年にオフィス専門不動産会社アーデントを創業。その後、オフィス賃貸仲介、ワークプレイス作りに10年以上携わり、合計500社以上のオフィス移転をサポート。2018年よりクラウドPBXを中心にネットワーク、通信分野を専門に400社以上の電話、ネット環境づくりをサポート。2022年より100以上のクラウドサービスの販売を開始。
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