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複数のアンケートから発見!テレワークがうまく機能する方法とは

<この記事を書いた人>

はじめに

2020年以降、コロナの影響で一気に増えたテレワーク。

しかし、テレワークが導入できない、導入したがうまくいっていかず、導入率が下がってきている中で、各社がテレワークに関するアンケートをかなりたくさん行っています。

一例をあげると以下のようなものが。

総務省のテレワークの現状と課題 2020年11月発表資料


テレワークの最新 総務省の政策展開 – 総務省 令和2年度より

総務省のデータなので、全般的なテレワークについての調査になっていますが、ここで問題にされているのは、「テレワークをそもそもしていない企業が多い」ということ。約62.8%の企業がテレワークをしていないようです。

 

新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査 2020年6月

少し古いデータですが、この調査で見えてきたのは、テレワークを導入したものの、仕事に影響するということで、テレワークから通常出勤に戻している企業が増えているという実態です。

こちらの記事でも↓

9割の企業は「コロナ収束後は原則全員出社」/sankeibiz

 

また、パーソルさんは第4回も公表してます。

第4回は、テレワークをやめてしまう企業に対しての解決策を模索するアンケートになっていまして、テレワークだと生産性が下がるという点についての調査です。

全体的な評価としては、15%くらい下がるという結果に。

なお、弊社で行ったアンケートでも同様の結果になっています。

 

考察ここから

ここまでの統計データをみていると、日本におけるテレワークの問題は、2つに分かれています。

1つは、「業種や職種、または会社の経営層の考え方で導入ができていない」ということ。

もう1つは、「テレワークをしてみたもののうまくいかず、通常出勤に戻す企業がでてきている」ということ。

それぞれに分けて考えてみたいと思います。

業種や職種、または会社の経営層の考え方で導入ができていない問題について

業種上、難しいものは当然あると思います。飲食店でテレワークで遠隔で料理をしたりするのは、非常に難しく、配膳もロボットがする時代は遠くないのでしょうけども、今日現在難しいでしょう。

つまり、そもそも難しい業種や職種は、技術革新が起きるまでは、基本解決は難しいでしょう。

ただ、一部「テレワークではその仕事ができない」という思い込みになっている部分はあると思いますので、解決できないか、各企業が検討してみるべきでしょう。

弊社の事例で言えば、本業の不動産業でオフィス物件案内は、物件図面を紙で印刷して持って行っていました。この紙の印刷が自宅では難しく、テレワークの阻害要因になっていました。

これをipadを支給し、現地では、ipadをお客様に見せながら、寸法も書き込んだ募集図面を、その場でメールでお客様に送るという対応を始めています。

私は、「紙の資料がないと、物件案内はできない」と思い込んでいたのですが、実際のお客様の評価は悪くないようです。こういったテレワークの阻害要因が、経営層の思い込みなだけというケースもあると思います。

各業界ごとに、事例の共有が進むといいのかもしれません。

また、経営層の考え方で、「出社したほうが成果がでる」「コミュニケーションがとれて一致団結できる」という会社も多々あると思います。これは思い込みの部分もあるでしょうし、

たしかに、統計データを見ると、テレワークの方が生産性が下がるという全体的な評価にはなっていますので、事実でもあるのでしょう。

これがもう1つのテレワークの課題につながっていきます。

テレワークをしてみたもののうまくいかず、通常出勤に戻す企業がでてきているという問題について

少し古いですが、2020年6月の東京商工リサーチのアンケートで、以下の調査結果があります。

テレワークを現在、実施している テレワークを感染拡大で一時実施したが、すでにやめた テレワークを一度も実施していない
31% 26% 42%

テレワークをしていた企業のうち、約半分弱の企業がテレワークをしたものの、通常出社に戻してしまったようです。

そこで、最近はこの分野でのアンケートや調査が増えてきています。

こちらはコミュニケーションにフォーカスした調査↓

在宅勤務者3,000人に聞く「テレワークのコミュニケーション」調査/サイボウズ

 

こちらはテレワークを部署や職種ごとにばらばらにするまだらテレワークが原因という記事↓

 

こちらはKDDIさんのアンケート結果↓

KDDI「緊急事態宣言下でのテレワーク勤務の課題・工夫についての調査」から

 

こちらは弊社で実施したテレワークと生産性の要因調査アンケート結果です↓

弊社実施統計データより

 

他にも数多くのアンケート調査がありますが、その結果を見て、わかってきたテレワークでの主な課題は以下の3つでした。

1.コミュニケーションの課題(上司、同僚)

多くのアンケートで、テレワークにより、上司や同僚とのコミュニケーションがとり辛くなり、仕事にマイナスの影響がでていることが読み取れます。

私もテレワークをしていて、部下がどんな会話をしているか、まったくわからなくなりましたし、一日中誰とも会話せずに終わった日もありましたが、かなり孤独感を感じました。

2.通信、ネットワーク、機器の課題

インターネットの速度、PCのスペックから、ビデオ会議のツールの使いやすさやスピーカー、マイクの音質まで、今までと同じ品質で仕事をするためには、ネット環境、機器、ツールで課題になっている会社が多いようです。

3.テレワークに適さない業務

請求書を紙ベースでやりとりをしていて、会社に出社しないと、受け取れない。。。というケースもありますよね。KDDIの調査では稟議書、領収書なども回答上位に来ておりますが、そもそもその業務がテレワークに適さず課題になっているところがあるようです。

3つの課題に対する解決策

これらの課題の解決策は、以下の通りです。コミュニケーションについてはツールと制度のアプローチがあります。ツールは弊社でも導入しているのですが、仮想オフィス等気軽にコミュニケーションをとれる環境を作ること。また、例えば上司との1on1ミーティングやオンライン飲み会を制度として採り入れ、コミュニケーション不足を防ぐ制度をで解決するアプローチです。

通信、機器、ネットワークについては、単純に投資をするということでしょう。光ファイバーを社員の自宅に引いて、手当を出すとか、PCやイヤホンマイクでいいものを支給するなどです。それで生産性が上がるのであれば、いい投資になってくるでしょう。ICTへの投資としては、従業員の満足度も上がり、生産性も上がるなら、悪くないのではないでしょうか。

最後にテレワークに適さない業務については、業務そのものを見直して、本当にテレワークに適さないのかを検討すべきでしょう。領収書をスマホで撮影し、クラウド上で経費申請するシステムや、スマートフォンで自宅で代表電話の発着信ができるクラウドPBX等、現在テレワークのために、さまざまなツールができてきています。

調べれば解決策も出てきますし、思い込みでテレワークに向いていないと考えてしまっているだけの可能性もありますので。

 

まとめ

テレワークの問題は、「業種や職種、または会社の経営層の考え方で導入ができていない」「テレワークをしてみたものの、うまくいかない、売上に影響があるということで、通常出勤に戻す企業がでてきている」という2点でした。

どうしても、無理な業種や職種はあるとは思いますが、思い込みの可能性もありますので、今一度、テレワークでうまく機能する方法を模索してみるべきです。

また、テレワークをやめてしまう企業へのアンケートから、3つの具体的な課題が出ています。コミュニケーションにはそれを解決するツールや制度を導入すること。通信機器、ネットワークは投資をすること。最後に業務時代を見直すことで、より効果的にテレワークを行うことは可能です。

今一度、自社のテレワークへの取り組みを見直してみましょう!

 

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