テレワークで遠隔地からの人材採用をする企業が増加！

急増するテレワークにより遠隔地からの人材採用を検討する企業数調査を含めた「企業・従業員におけるテレワークの実態調査」を、株式会社リクルートスタッフィングが実施しましたのでご紹介します！

【調査対象】は以下の通りです

テレワークを導入している企業のうち、
・経営者、管理職、人事・労務担当者（20～60代男女）
・テレワークで就業している従業員（20～50代男女）
→合計621人

早速調査結果をみていきましょう！

Q.テレワークを前提とした遠隔地の人材を採用しているか

※「遠隔地」は片道2時間以上のエリアを指します
コロナ流行前から遠隔地にいる人材を採用している企業はすでに約3割、コロナ流行後を合わせると約4割に。
「今後行いたい」企業も合わせると58.9％と、遠隔地の人材採用に約6割の企業がポジティブな意見をもっていました！

 

Q.テレワークで働くとしたら、勤務可能と思えるエリアに変化はあるか

ここでは雇用者側への質問。4割の人が勤務可能エリアに変化があると回答しました。
残り６割の「勤務可能だと思うエリアに変化はない」人は、テレワークを実施してもそのエリアから離れられないまたは離れたくない理由があったり、そもそも勤務可能エリアを変化させる必要がないと感じてることが理由かもしれませんが、今回の調査では理由の詳細はありませんでした。

Q.テレワークができて良い仕事があるなら、遠隔地への転職も対象になるか

遠隔地への転職に対して前向きな「対象になる」「やや対象になる」だけで過半数越えの53.2%！
テレワークで良い仕事ができるなら職場の立地は関係なくなりそうですが、「対象にならない」と回答した方の事情も気になるところですね。

 

Q.会社まで片道2時間以上かかる場所での在宅勤務は、どんなメリットがあるか

こちらも雇用側への質問で、「居住地の選択肢が増える」がメリットの1位に。
「職種」「勤務体系」「業務内容」の選択肢増加があまりメリットに上げられないかったのは、これまでのキャリアも関係しているのかもしれませんね。

Q.テレワークをとりいれ遠隔地に移住する人材採用をしている、又はしたい最大の理由は？

テレワークを取り入れ、「よい人材を受け入れたい」から遠隔地にいる人材を採用している理由がダントツでした。
エリアを広げることは採用対象を大幅に上げることにつながりますから、当然の結果かもしれませんね。

 

テレワーク可能な求人件数の推移は？！

なんとリクルートスタッフィングの求人では、2021年1月の時点でテレワーク可能な求人件数は急増！
9か月で25倍はかなり勢いのある数字ですね。

 

遠隔地採用のメリットとは？

慢性的な人手不足の中で、採用エリアを本社周辺に限定し続けることは、自ら候補者の母数を狭めていることに他なりません。テレワークの定着により、勤務地を問わない遠隔地採用が現実的な選択肢となり、中小企業でも次のような具体的メリットを得られるようになっています。

項目	内容
人材プールの拡大	地方・遠方・海外まで対象を広げられ、都心の限られた競争から抜け出せる
給与水準の最適化	地域差を踏まえた条件設定により、同じ予算でより高いスキルの人材を確保しやすい
多様性の確保	異なる地域・経歴の人材が加わることで、組織の視点と発想が広がる
採用ブランディング	柔軟な働き方を打ち出すこと自体が、求職者への訴求力になる

 特に専門職や経験者の採用では、勤務地の制約を外すだけで応募の質と量が大きく変わることがあります。都心の同業他社と人材を奪い合うのではなく、これまで出会えなかった層にアプローチできる点が、中小企業にとって最大の利点です。

遠隔地採用はどう進めればいい？

遠隔地採用は「求人を出して採るだけ」では機能しません。受け入れ後に定着しなければ採用コストが無駄になるため、制度と環境を整えてから段階的に進めることが重要です。実務的な手順は次のとおりです。

項目	内容
対象職種を限定する	まずはPCで業務が完結する職種から始め、適性を見極める
就業規則・労務を整備する	勤務地・労働時間・経費・通信費などのルールを遠隔勤務前提に見直す
ITインフラを整える	クラウドでの業務基盤・電話・コミュニケーション環境を先に用意する
評価制度を成果基準へ転換する	勤務態度の目視に頼らず、成果で公正に評価できる仕組みにする
少人数で試行する	小さく始めて課題を洗い出し、改善してから対象を広げる

 当社は遠隔地採用に必要なIT環境の整備と制度設計を伴走支援しています。採用の前に「離れていても成果を出し、定着できる」基盤を整えることが、遠隔地採用を成功させる最大の前提条件になります。

遠隔地採用チェック

遠隔地採用とは、本社や事業所から離れた地域、あるいは海外の人材を、勤務地の制約を設けずに採用する人事戦略のことです。

テレワークの定着により実現可能となり、採用エリアを本社周辺に限定していた従来の方法と比べ、人材プールの拡大・給与水準の最適化・組織の多様性確保・採用ブランディングといったメリットを中小企業にもたらします。

特に専門職や経験者では、勤務地の制約を外すだけで応募の質と量が大きく変わります。

一方で、面接・オンボーディング・コミュニケーション・評価・労務管理といった受け入れ側の課題があり、求人を出すだけでは機能しません。

対象職種の限定・就業規則の整備・ITインフラの構築・成果基準の評価制度・少人数での試行という順で、定着できる基盤を整えてから段階的に進めることが成功の前提となります。

 以下に、押さえるべき要点とその内容を整理します。

項目	ポイント	解説
傾向	継続増加	勤務地を問わない採用が中小企業にも拡大
利点	人材プール拡大	地方・遠方・海外まで採用対象を広げられる
課題	面接・評価	オンボーディングや公正な評価の設計が必要
基盤	ITインフラ整備	クラウド業務基盤・電話・連携環境を先に用意
評価	成果評価へ	目視に頼らず成果で公正に評価する仕組みに

より詳しい一次情報は公式の解説もあわせてご確認ください。

厚生労働省 テレワーク（一次情報） ➡

この記事のよくある質問（FAQ）

本記事に関して、よく寄せられる質問をまとめました。

Q. 遠隔地採用は増えていますか？

A. 働き方の多様化を背景に、勤務地に縛られない採用を取り入れる動きが見られます。採用範囲を広げる手段として注目されています。

Q. メリットは？

A. 採用候補の母集団拡大、地域に縛られない人材確保、定着・多様性の向上が見込めます。人材確保の課題緩和に役立ちます。

Q. 課題は？

A. コミュニケーション設計、労務・評価ルール、IT環境とセキュリティ、オンボーディングの整備が課題です。運用設計が不可欠です。

Q. 始めるには？

A. 対象職種の選定、IT環境・セキュリティ、労務・評価ルール、受け入れ手順を整えてから小さく始め、見直しながら広げます。

関連情報・お問い合わせ

お問合せはこちら➡

まとめ

いかがでしたか？
採用側も雇用される側も、テレワークによる遠隔からの仕事に対しかなりポジティブな考えを持っていましたね。
既にテレワークによる遠隔地からの採用活動をしている企業の数の多さも驚きではなかったでしょうか。
遠隔地からの採用もふまえ、いい人材の獲得に動き出す流れは今後も続きそうです！

調査先・参考先はこちらになります↓

参考： 株式会社リクルートスタッフィング調べ
株式会社リクルートスタッフィング調べ　調査内容詳細はこちら

 

 

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