テレワークで電気代UP？ノートPCだと目安いくら増えたか検証！

テレワークで電気代が増えた気がする？！

テレワークを導入して、はや8ヶ月。毎月電気代をチェックしている訳ではないのですが、家にいる時間が増えているので、きっと電気使用量も増えているはず！

ここで便利なのが楽天電気だと、アプリ上で、過去の電気使用量がチェックできるんですよね。

私の自宅の電気使用量はこんな感じでした↓

テレワークで毎日自宅にいた4月は、一年前に楽天電気と契約をしていなかったため、一年前と比較して増えたかどうか、検証が出来ませんでした。

ただ、これを見ると、5月を除くと、一年前よりも電気使用量が増えてきているようです。11月が減っているのは、エアコンではなく、置き型のセラミックヒーターを買ったのと、暖冬であまりエアコンが要らなかったからかもしれません。

 

ノートPCの実際の電気使用量はどのくらい？目安はこちら

 

私が使っているパソコンは、DELLの inspiron 13 7000という機種になります。

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DELLのHPを見ると、カタログで電気使用量は４５Wになっていました。

ただ、これはあくまでカタログ値なんですよね。実際の電気使用量は、専用の器具を購入しないと測る事ができません。

わざわざ購入するのはな～と思っていたら、ブログで記事を書いてくださっている方がいました。

その記事の情報だとこうなってました↓

⇒Dell Inspiron 13 7000（7380）のレビュー　上質・高性能なコスパ抜群の13.3型モバイルノート | prototyp

FF　XIVというのは、おそらくゲームの事だと思います。重たいプログラムを動かして、PCがたくさん可動している状態で４１Wなんですね。

仕事では、そこまですることはないので、通常HPを見たり、メールを送信したりしている時の電気使用量を４０Wと仮定したいと思います。

 

ノートPCの月間電気使用量　目安を計算

上記ノートPCを一日8時間稼働させたとすると、４０W×8時間＝３２０Wという計算になります。

営業日を22日で計算すると、３２０W（1日）×２２日＝7,040W（月間電気使用量）になります。

 

月の電気代に換算すると

電気代の計算は基本KWH（キロワットアワー）という単位で計算します。

楽天電気の東京電力エリアの電気料金は、以下の料金になります↓

参考までに、東京電力の従量電灯B,Cという一般的に家庭で使う場合の電気料金は、以下の通りです。

うちの場合は３００KWｈを超える月と超えない月があるので、東京電力の場合、冬だと、電気代はけっこうかかりそうです。

先ほどノートPCの電気使用量は月間7,040Wという計算でした。

これはKWHに変換すると、7.04KWHですので、

楽天電気の場合、26.5円×7.04KWH　＝　187円という計算に。

 

 

参考までに東京電力で冬場、３００KWH以上使っている場合だと、

30.57円×7.04KWH　＝　216円という計算に。

 

テレワークの電気代を抑える具体策は？

在宅勤務の電気代は、何にどれだけ電力を使っているかを理解すれば、工夫次第で大きく変えられます。検証では、消費の大半を占めるのはPC本体よりも空調と周辺機器でした。これを踏まえた具体的な節約策は次のとおりです。

ポイント
業務にはデスクトップではなくノートPCを主に使う（消費電力が大幅に小さい）
PCの電源プラン・省エネモードを有効にし、未使用時のスリープを短く設定する
エアコンを適正温度（夏は28度、冬は20度が目安）にし、サーキュレーター併用で効率を上げる
照明をLED化し、窓際の自然光を活用、断熱対策で空調効率を高める

 個々の効果は小さく見えても、毎日・数か月単位で積み上がると、月数百円から千円単位の差になります。特に空調は最大の消費源のため、温度設定と断熱の見直しが最も費用対効果の高い対策です。まずは消費の大きい項目から手を付けることが、無理なく続く節約のコツです。

テレワーク手当はどう設計する？

在宅勤務では、本来会社が負担すべき光熱費・通信費を従業員が肩代わりする形になります。これを放置すると不公平感や不満につながるため、テレワーク手当を「制度」として設計することが重要です。設計時のポイントは次のとおりです。

ポイント
一律定額支給か実費精算かを決める（事務負担と公平性のバランスで判断。実務では一律定額が多い）
就業規則・賃金規程・労使協定に手当の根拠と金額を明記し、後のトラブルを防ぐ
手当が何をカバーするのか（通信費・光熱費・備品など）の範囲を明確に定義する
課税・社会保険上の扱いを確認し、運用に乗せる

 手当の相場は月3,000〜10,000円が中心ですが、金額そのものより「根拠を明文化し、全員に公平に適用される制度であること」が納得感を生みます。場当たり的な支給ではなく、規程に基づく制度設計が、テレワークを長期的に機能させる土台になります。

当社はテレワーク制度設計・規程整備を伴走支援しています。

電気代対策チェック

テレワークの電気代とは、在宅勤務に伴い、PC・空調・照明などの使用により従業員の家庭に追加で発生する電力コストのことです。

検証では消費の大半を占めるのはPC本体よりも空調と周辺機器で、ノートPCの活用・省エネモード・エアコンの適正温度（夏28度・冬20度目安）・LED化と断熱といった対策で、月数百円から千円単位の差を生み出せます。

特に空調は最大の消費源のため、温度設定と断熱の見直しが最も費用対効果の高い対策です。

一方、在宅勤務は本来会社が負担すべき光熱費・通信費を従業員が肩代わりする構図になるため、テレワーク手当を制度として設計することが重要です。

相場は月3,000〜10,000円が中心ですが、金額より就業規則等に根拠と範囲を明文化し全員へ公平に適用する制度であることが納得感を生み、長期運用の土台となります。

 以下に、押さえるべき要点とその内容を整理します。

項目	ポイント	解説
PC	ノートPC中心	デスクトップより消費電力が大幅に小さい
設定	省エネモード	電源プラン最適化と短めスリープ
空調	適正温度	最大の消費源。温度と断熱が効果大
照明	LED・断熱	自然光活用と断熱で空調効率を上げる
手当	制度として設計	規程に根拠と範囲を明記し公平に適用

より詳しい一次情報は公式の解説もあわせてご確認ください。

厚生労働省 テレワーク情報（一次情報） ➡

この記事のよくある質問（FAQ）

本記事に関して、よく寄せられる質問をまとめました。

Q. テレワークで電気代はどれくらい増えますか？

A. 在宅時間や機器、季節(冷暖房)で差が大きく一律ではありません。主に空調の影響が大きく、機器単体の増加は限定的です。

Q. 何が一番電気代に効きますか？

A. 冷暖房(空調)の影響が最も大きい傾向です。PC等の機器より、在宅時間中の空調使用が増加の主因になりやすいです。

Q. 節約のコツは？

A. 空調の設定・運用の工夫、断熱、機器の省電力設定が有効です。効果の大きい空調から見直すと無理なく削減できます。

Q. テレワーク手当の相場は？

A. 企業により幅があり一律の相場はありません。実費補助か定額かなど方針を決め、就業規則等で明確化することが重要です。

関連情報・お問い合わせ

お問合せはこちら➡

まとめ

ノートPCは、かなり電気使用量少ないんですね。今回検証して分かったのは、毎日朝から晩まで使っても、150円～200円くらいです。テレワークをしても、そこまで影響はないと言ってしまっていいかもしれません。

もし電気代が増えているとしたら、エアコンの可能性が高そうですね。エアコンの場合平均すると、1000Wくらい消費しますので、ノートPCの25倍電気を使います。冬場だと、200円×25倍で5000円という計算に。

また、ずっと家にいるので、照明も影響しそうですね。

今度、その辺を検証してみたいと思います！

 

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