2021 テレワーク後生産性低下　40歳以上の社員数過剰感じわり　

「パーソル総合研究所」のコロナ禍とテレワークによる雇用・労働への影響調査によると、職場に出勤したときの仕事の生産性を100％としたとき、テレワークしたときの生産性は全体平均で84.1％となると回答があったとのこと。
これら生産性も含め、コロナ禍の雇用・労働は今どのようになっているのか以下ご紹介します！

テレワーク時の生産性は低下

「生産性低下」となってはテレワークに二の足を踏みそうですが、一方で面白い結果も。
グラフにはありませんが、初めてテレワークを行ったという回答者の生産性は82.2％となったのに対し、以前からテレワークを行っていた回答者の生産性は89.4％と差があったとのこと。テレワーク開始後からの工夫次第で生産性を向上させる可能性も見えてきますね。

コロナを受けて今後のキャリアや人生設計の考え方に変化

コロナの影響でキャリアに関し「専門性の高いスキルを身に着けたい」人は30％にも及んでいました。4位にも「学び直しをしたい」という回答があることから、コロナによって学習意欲が高まった人が増えたといえそうです。
この学習意欲は「副業をしたい」との回答が3位に上がっていることも関係してるかもしれません。

個人年収は全体的にダウン

ＩＴ業界についての記載はなかったのは残念ですが、どの業界もダウンしてますね。

今後の採用予定

採用はしばらく冷え込みそうです。

人員の過不足感

年齢・・40歳以上に過剰感じわり

「正規雇用」かどうかにはほぼ差がないことに対し、従業員全体では9.1%だった過剰感が、40歳以上に限定すると27%に急上昇しています。

職種・・事務職にやや過剰感

事務職も過剰感が目立ってきていました。

調査概要

最後に、これらの調査概要です。

テレワークで生産性が下がる主因は？

テレワークで生産性が下がる企業と上がる企業の差は、働く場所そのものではなく、場所が変わったことで露呈した運用上の弱点にあります。低下を招く主因は構造的なもので、おおむね次の4点に整理できます。

項目	内容
コミュニケーション機会の減少	用件未満の確認や相談が滞り、判断・軌道修正が遅れる。報連相が形式的になり手戻りが増える
自宅作業環境の不備	通信・机・椅子・モニターが整わず、集中と作業効率が落ちる
ITリテラシーの格差	ツールを使いこなせる人とそうでない人の差が、そのまま成果の差になる。特に40歳以上で影響が出やすい
対面前提のマネジメント	プロセスを目視できないことを理由に管理が過剰化し、現場の自律性と士気を下げる

 いずれも個人の努力では解消しにくい構造要因です。逆に言えば、これらに組織として手を打てば生産性は回復・向上します。原因を「リモートだから」と片づけず、どの要因が自社で効いているかを切り分けることが出発点になります。

中小企業は生産性低下をどう改善する？

生産性低下の主因が構造要因である以上、対策も仕組みで打つ必要があります。中小企業でも実行しやすく効果の高い施策は次のとおりです。

ポイント
ITリテラシー研修を一度きりでなく継続実施し、世代間の操作格差を埋める
ハイブリッド勤務制度を整え、対面が有効な業務と在宅が有効な業務を意図的に振り分ける
1on1ミーティングを定例化し、進捗だけでなくつまずきや不安を早期に拾う
勤務時間・在席ではなく成果で評価する制度へ転換し、過剰な監視を不要にする
ナレッジ共有基盤を整え、属人化した情報を組織で再利用できるようにする

 当社はテレワーク下の生産性向上を、現状診断から制度設計・ツール整備・定着支援まで含めて伴走支援しています。施策を単発で打つのではなく、評価制度とセットで設計することが、効果を持続させる鍵になります。

生産性改善チェック

テレワークの生産性とは、在宅勤務やリモートワークを行う際の業務効率を指し、働く場所そのものより、コミュニケーション設計・作業環境・ITリテラシー・マネジメント手法といった運用条件に大きく左右される指標のことです。

2021年頃の調査では生産性低下の声が多く、特に40歳以上で顕著でしたが、これはリモートが本質的に非効率なのではなく、対面前提の運用の弱点が露呈した結果と捉えられます。

実際、ハイブリッド勤務の定着とともに生産性が出社時と同等以上に回復した企業が多数を占めるようになりました。

ITリテラシー研修・1on1・成果評価・ナレッジ基盤など構造要因への対策が、生産性を決める要点となります。

 以下に、押さえるべき要点とその内容を整理します。

項目	ポイント	解説
主因	対面・環境・リテラシー	低下要因は構造的で個人努力では解消しにくい
研修	継続実施	ITリテラシー研修を一度きりでなく継続し格差を埋める
勤務	ハイブリッド	対面有効業務と在宅有効業務を意図的に振り分ける
評価	成果評価へ	在席でなく成果で評価し過剰な監視を不要にする
基盤	ナレッジ共有	属人情報を組織で再利用できる基盤を整える

より詳しい一次情報は公式の解説もあわせてご確認ください。

厚生労働省 テレワーク（一次情報） ➡

この記事のよくある質問（FAQ）

本記事に関して、よく寄せられる質問をまとめました。

Q. テレワークで生産性は下がりますか？

A. 環境・運用設計が不十分だと下がり、整えた組織は維持・向上しています。仕組みの差で結果が分かれるのが実態です。

Q. 低下の主因は？

A. IT環境不足、業務の不可視化、コミュニケーション設計の欠如、評価・労務ルール未整備が主因です。環境か運用の欠落が原因です。

Q. 改善策は？

A. 支障の原因を切り分け、IT環境・業務可視化・連絡設計・評価ルールを是正します。小さく検証して自社に合う形へ調整します。

Q. 2026年の傾向は？

A. 出社か在宅の二択でなく、業務特性に応じ組み合わせる形が現実的とされます。環境と運用を整え定着させる方向が主流です。

関連情報・お問い合わせ

お問合せはこちら➡

まとめ

テレワークはコミュニケーションが減ると社内状況が見えにくくなるので、中間管理職はかなり難しいことになるようです。数字で評価しやすい営業系より事務系の管理はなおのことではないでしょうか。

テレワークは切り替えてからが勝負。
コミュニケーション不足には仮想オフィスなどテレワークに有効なツール等を取り入れ、ぜひこの機会に生産性を上げていきましょう！

調査参照記事はこちら↓
パーソル総合研究所公式　ニュースページ

テレワーク課題解消、おすすめツール記事はこちら↓

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