【2026年版】EDR・XDR製品の比較一覧｜費用相場・シェアの読み方と、中小企業が補助金を使う手順

近年多様化しているサイバー攻撃へ対応するために、EDRやXDRなどのセキュリティ製品が増えています。各企業で様々なタイプのセキュリティ製品が開発・販売されているため、どのセキュリティ製品を選ぶべきか迷っているという方も多いのではないでしょうか？

本記事では、EDR、XDRサービスである「kaspersky　Endpoint Security Cloud」「Sophos Intercept X」「SentinelOne」の3つを紹介します。

EDR・XDRを比較する前に、数えておきたい3つの数字

結論から言うと、製品名を並べる前に「台数・サーバー・見る人」の3つを数えるだけで、候補は2〜3製品まで絞れます。
逆にこの3つが空欄のまま相見積りを取ると、各社が違う前提で見積もるため比較そのものが成立しません。

数えるもの	なぜ必要か	確認のしかた
守る端末の台数	ほぼすべての製品がライセンス単価×台数で決まるため、ここが決まらないと総額が出ません	PC・タブレットの実台数。退職者に配ったまま回収していない端末も数に入れます
サーバーの有無と台数	サーバーは別ライセンス・別単価になる製品が多く、見積り漏れが最も起きやすい項目です	社内のファイルサーバー・業務システムのサーバー。仮想化している場合はゲストOSの数
アラートを見る人	EDRは通知が出たあとに人が判断する仕組みです。見る人がいないなら運用代行（MDR）付きを前提に選びます	情シス担当の人数と、その人が1日にセキュリティへ使える時間

実際のご相談でいちばん多いのは、③が決まっていないまま製品だけ先に決めてしまうケースです。
EDRは「侵入されたあとに気づいて止める」ための仕組みなので、通知に誰も反応しなければ、高機能な製品を入れてもログが貯まるだけになります。
逆に、見る人がいないと分かっているなら最初からMDR付きのプランを選べばよく、そのほうが結果的に安く済むことも珍しくありません。

EPP・EDR・XDR・MDRは何が違う？

ひとことで言うと、EPPは「入口で止める」、EDRは「入られたあとに気づいて止める」、XDRはEDRの監視範囲をメールやクラウドまで広げたもの、MDRはその運用を外部の専門チームに任せるサービスです。
製品名の前にこの4つの関係を押さえておくと、見積書の項目が読めるようになります。

用語	役割	中小企業での位置づけ
EPP（ウイルス対策）	既知のマルウェアを侵入前にブロックする	必須。ただしこれだけでは未知の攻撃や正規ツールを悪用する攻撃は止まりません
EDR	端末の挙動を記録し、侵入後の不審な動きを検知して隔離・調査する	本記事の主題。2026年時点では中小企業でも導入が現実的な価格帯になっています
XDR	EDRに加えてメール・ネットワーク・クラウド・IDの情報を横断して相関分析する	拠点やクラウドが増えてきた会社向け。単価はEDRより上がります
MDR	EDR/XDRの監視と初動対応をベンダーのSOCが24時間365日代行する	情シスが1〜2名の会社では、実質ここまで含めて検討したほうが続きます

注意したいのは、この4つが排他的な選択肢ではないという点です。
現在の主要製品はEPPとEDRが1つのエージェントに統合されており、上位プランにするとXDR、さらにその上でMDRが付く、という積み上げ式の値付けになっています。
つまり「EPPをやめてEDRにする」のではなく、「いまのウイルス対策に、侵入後の検知と対応をどこまで足すか」という考え方で価格帯を選ぶことになります。

【2026年版】EDR・XDR製品の比較一覧

中小企業が実際に検討対象にしやすい製品を、提供形態・EDR/XDRの範囲・最低ライセンス数・公開価格の有無で横並びにしました。金額の詳しい比較は後半の費用のセクションで扱います。

製品	EDR	XDR	MDR	最低ライセンス	公開価格	向いている会社
Microsoft Defender for Business	○	△（上位製品）	×	1ユーザーから（最大300ユーザー）	あり（月449円・税別）	Microsoft 365を全社で使っていて、まず費用を抑えて始めたい会社
Sophos Endpoint / XDR	○	○（XDRプラン以上）	○（MDRプラン）	1ライセンスから	あり（販売店による）	少人数でもEDR・XDRを使いたい会社。Microsoft 365利用時は台数の扱いが有利
SentinelOne Singularity	○	○	○（上位・アドオン）	5エンドポイント前後から	あり（米ドル建て）	AIによる自動の隔離・復旧を重視する会社
Kaspersky Next	○（全プラン標準）	○（XDRプラン）	○（MXDR）	要問い合わせ	非公開	IT担当が兼任で、管理の手間を抑えたい会社
ESET PROTECT	上位プランで対応	上位プランで対応	上位プランで対応	6ライセンスから（製品による）	非公開（販売店見積り）	単価を最優先で抑えたい会社
ウイルスバスター ビジネスセキュリティサービス	別製品（Trend Vision One）で対応	別製品で対応	○（別サービス）	1ライセンスから	非公開（販売店見積り）	知名度を重視し、社内の承認を通しやすくしたい会社

①kaspersky Endpoint Security Cloud

kaspersky　Endpoint Security Cloud（以下、KES Cloud）とは、株式会社カスペルスキーが提供している法人向けのクラウド型のセキュリティ製品です。

KES Cloudは、10人～500人程度の小規模・中規模の企業向けの製品であり、「個人識別情報保護：極秘データ検出テスト」や「Advanced Endpoint Protection：ランサムウェア対策テスト」などにおいても高いスコアを獲得しています。

KES Cloudは、「KES Cloud」「KES Cloud Plus」「KES Cloud Pro」の３つのライセンスがあり、企業の人数や用途に応じた購入が可能です。

製品名	KES Cloud	KES Cloud Plus	KES Cloud Pro
料金(新規1年)	￥6,600(税抜) ※ライセンス数5～	￥11,070(税抜) ※ライセンス数5～	￥19,500(税抜) ※ライセンス数5～
使用用途	・エンドポイントの保護 ・モバイル対策 ・脆弱性スキャン ・CloudDiscovery(監視のみ)	・KES Cloudのすべての機能 ・Microsoft製品のパッチ管理 ・サードパーティ製品の修正パッチ配布 ・デバイス制御、Webフィルタリング ・Cloud Discovery(監視およびブロック) ・暗号化 ・Microsoft365の保護 ・ルートコーズ分析（根本原因分析）	・KES cloud Plusの全機能 ・EDR機能 ・アプリケーションコントロール ・アダプティアノマリコントロール ・リモート消去 ・BadUSB攻撃防止

新規最低購入数量は5ライセンスとなっており、ライセンス数と年数（1～3年まで）によって、価格は変動します。

 

KES Cloudの特徴、メリットについては以下の記事で詳しく解説しています。こちらをご覧ください。

 

「Kaspersky Next」ではライセンス体系を簡素化し、現行製品を統合しました。
現行のエンドポイント保護製品はデバイス課金となっていますが、今回よりユーザー課金に変更し、
1ユーザーライセンスで1台のPC・サーバーと2台のモバイルデバイスを保護対象とすることができます。
（出典：株式会社カスペルスキー プレスリリース／2024年5月17日）

現在のKaspersky Nextのラインアップ

プラン	EDR/XDRの範囲	想定する社内体制
Kaspersky Next EDR Foundations	ルートコーズ（根本原因）分析で、どの端末で何が起きたかを可視化	IT部門が情報セキュリティも兼任している会社
Kaspersky Next EDR Optimum	上記に加えIoCスキャン・ネットワーク分離などの対処が可能	セキュリティを見る担当が1〜3人いる会社
Kaspersky Next XDR Optimum	エンドポイントを越えた相関分析まで対応するXDR	拠点やクラウドが増え、横断して見たい会社
Kaspersky Next MXDR Optimum	XDRの運用をマネージドサービスとして委託	自社で監視まで手が回らない会社

公式の比較表では、EDR FoundationsとEDR Optimumのいずれも「管理に必要な時間は週15分程度」と案内されています。
兼任のIT担当が現実的に回せる範囲を想定した設計になっている点が、この製品を候補に入れる理由になります。なお具体的な価格は公開されていないため、販売パートナー経由での見積りが前提です。

カスペルスキー公式：Kaspersky Next シリーズ提供開始（プレスリリース） ➡

おすすめポイントは、1ライセンスあたりスマホ2台までカバーができる点です。スマホの保護が別料金になってしまうのが、一般的ですので、そこまで考えると割安になります。

 

②Sophos Intercept X（現・Sophos Endpoint）

Sophos Intercept Xとは、イギリスのsophos社が提供するEDR付きセキュリティサービスです。モバイルやMicrosoft365との連携など、できないということが基本ないサービスです。
また、コンピューター機器やサーバー、ネットワーク、クラウドワークロードなどを標的とするサイバー攻撃を24時間365日体制で専門家が監視・対応するMDRをつけることも可能です。

1番の特徴は、Microsoft365、Google Workspace契約ユーザーは1ライセンスあたりで、ＰＣを何台でも保護が可能です。

MDR（Managed Detect & Response）とは、とは、ネットワーク内に侵入した脅威を検知し、人が素早く対応するセキュリティ対策のことを指します。
ネットワークやセキュリティに関する高い知識・対応力を持っている「SOC（Security Operation Center）」と呼ばれる専門的な組織が分析・対応を実施する形です。

Sophos MDRは、他社のセキュリティ製品を利用した状態でも利用することができます。互換性のある製品は以下の通りです。

• Microsoft
• Trend Micro
• SentinelOne
• Trellix
• Malwarebytes

 

プラン	Sophos Central Intercept X Advanced	Sophos Central Intercept X Advanced with XDR	Sophos Central Managed Detection and Response Essentials	Sophos Central Managed Detection and Response Complete
１ライセンスあたり年額料金	9,840円	15,300円	19,660円	28,760円
ディープラーニングによるマルウェア解析	×	〇	〇	〇
マルウェアの自動削除	×	〇	〇	〇
ランサムウェアからのファイル保護、修復	×	〇	〇	〇
EDR、XDR	×	〇	〇	〇
MDR	×	×	〇	〇
インシデント時の直接連絡サポート	×	×	×	〇
脅威の完全排除	×	×	×	〇
100万ドルまでの保険	×	×	×	〇

 

アーデント取扱い時の年額料金（2026年時点・税別）

プラン	年額（1ユーザー）	EDR・XDR	MDR	対象
Sophos Endpoint100	5,004円	根本原因分析のみ	×	100名以下でコストも重視したい会社
Sophos Endpoint	9,840円	根本原因分析のみ	×	100名以上でコストを重視したい会社
Sophos XDR	16,700円	○	×	最高レベルのセキュリティを導入したい会社
Sophos Central Managed Detection and Response	19,660円	○	○	保護の管理を外部の専門家に任せたい会社

いずれも10ユーザー以上で単価が下がります。注意したいのは、下2つのプランでないとEDR・XDRとしての対処機能が付かない点です。
年5,004円のプランは価格が魅力的ですが、できるのは根本原因の可視化までなので、「侵入後に自動で隔離してほしい」という目的であればXDR以上を選ぶ必要があります。
ここを確認せずに最安プランを選び、あとからEDRが使えないと分かるのが、この製品でいちばん多い行き違いです。

なお30日間の無料評価版が用意されているため、購入前に管理画面と通知の量を実機で確認できます。
メール保護は別売りのアドオンが必要で、管理コンソールからWindowsそのものの更新はできない、という制約も事前に把握しておくと社内説明がスムーズです。

Sophos Endpoint の機能・料金の詳細（アーデント取扱いサービス） ➡

③SentinelOne

SentinelOneとは、AIによる自動検知・対応の機能を提供している自律型EDRのことです。

画像引用元：SentinelOne 公式ページ

SentinelOneは、あらゆるエンドポイント、クラウド環境で利用できる自律型EDRです。人が対応するべき調査・隔離・修復の作業をAIが自動で行います。

※混同しやすいセキュリティ用語である「EDR」「XDR」「MDR」の違いについて下記の記事で解説しています。用語の意味について詳しく知りたい方は、こちらをご覧ください。

 

 

 

SentinelOneは、管理コンソールのみにセキュリティ対策を集中させるのではなく、あらゆるエンドポイント、クラウド環境で利用できます。

SentinelOneは、小規模な企業から世界的な大企業まで、幅広い業種・規模の企業が利用されています。
全世界で数千社以上の企業が導入しているという圧倒的な信頼・実績があり、MITRE EngenuityやSE Labsなどが実施するテストにおいても上位の結果を残しています。

SentinelOneは、デジタル化・AI導入補助金用に保険をつけてデータお守り隊という名前で販売をしています。

プラン	データお守り隊	データお守り隊 + Control オプション	データお守り隊 + Complete オプション
年額料金（税別）	12,000円	13,200円	15,600円
フルリモート Shell ※SOC チームによる遠隔リモートでの PC 操作代行	×	〇	〇
USB デバイス、 Bluetooth 制御	×	〇	〇
未導入端末の検出、自動展開、隔離	×	〇	〇
パーソナル Firewall	×	〇	〇
アプリケーションのパッチ管理 ※OS 以外のパッチ情報とその脆弱性を一元把握	×	〇	〇
EDR 機能	ベーシック	ベーシック	アドバンスト
脅威ハンティング（ Deep visibility ※ 侵入経路の特定、侵入前のログ 14 日保存	×	×	〇

 

プラン	公式価格（年額・1エンドポイント）	データ保持期間	主な差分
Singularity Complete	179.99米ドル	14日	AIによる検知・対応、クラウドワークロード保護
Singularity Commercial	229.99米ドル	90日	上記に加えID脅威検知、脅威ハンティングの代行
Singularity Enterprise	問い合わせ	90日	上記に加え自動トリアージ、フォレンジック向けの詳細収集

実務で効いてくるのは価格よりデータ保持期間です。14日と90日では、事故が起きたあとに「いつ、どこから入られたか」をさかのぼれる範囲がまったく変わります。
侵入から発覚までに数週間かかるケースは珍しくないため、取引先への報告義務がある業種では、保持期間を価格と同じ重さで比較してください。

SentinelOne 公式：プランと価格（Platform Packages） ➡

三つのセキュリティ製品を比較！

ここでは、「kaspersky　Endpoint Security Cloud」「Sophos Intercept X」「SentinelOne」の3製品の特徴を比較していきます。それぞれの特徴は以下の通りです。

	kaspersky　Endpoint Security Cloud	Sophos Intercept X	SentinelOneデータお守り隊
特徴	・クラウド型のEDR ・スマホが2台まで料金内で保護できる	・Microsoft365、Google Workspace契約ユーザーは1ライセンスあたりで、ＰＣを何台でも保護が可能 ・SOCによるセキュリティ対策 ・他社のセキュリティ製品と連携できる	・調査・隔離・修復の作業をAIが自動で行える ・エンドポイント、クラウド環境など幅広い環境で利用可能 ・保険付き商品

KES Cloudは、小規模・中規模の企業向けの製品となっており、企業の人数・用途に応じて利用できるのが魅力です。必要最低限の費用でセキュリティ対策を実施できます。

Sophos MDRは、SOCがセキュリティ対策を行うため、監視対応を行っている人員やコストを削減できるのがメリットです。また、すでに使っているセキュリティ製品と連携しやすい点もメリットだといえるでしょう。

SentinelOneは、AIが自動で調査・隔離・修復の作業を行うため、Sophos MDRと同様に監視対応を行っている人員やコストを削減することができます。小規模な企業から世界的な大企業まで、規模を問わずに導入できる点も魅力です。

 

EDRの費用はいくら？30名の会社で年額いくらになるか

結論から言うと、30名・PC30台の会社であれば、EDRのライセンス費用は年間およそ15万円から59万円の幅に収まります。
ただしこれはライセンスだけの金額で、実際の総額は「ライセンス＋導入作業＋運用」の3層で考える必要があります。

費用の層	具体的にどういうことか	30名の目安
ライセンス費用	製品の年額。台数×単価で決まる	年15万〜59万円（プランによる）
導入・初期設定	配布、ポリシー設定、既存ソフトのアンインストール	0〜20万円（販売店・台数による）
運用（社内工数）	誤検知の調整、アラートの一次確認、月次の棚卸し	導入後1〜3か月は調整が中心。以降は月数時間

30名で比べた場合の年額イメージ

構成	1ユーザーあたり	30名の年額	備考
Microsoft Defender for Business	月449円（税別）	約161,640円	Microsoft 365 Business Premium を契約済みなら追加費用なしで含まれます
Sophos Endpoint100	年5,004円（税別）	約150,120円	EDRとしては根本原因分析まで
Sophos XDR	年16,700円（税別）	約501,000円	EDR・XDRの対処機能まで含む
Sophos MDR	年19,660円（税別）	約589,800円	監視と初動対応の代行込み

判断の順番としては、まずいま契約しているものに含まれていないかを確認するところから始めてください。
Microsoft 365 Business Premium を全社で使っている会社は、追加費用ゼロでEDRを有効化できる状態にあることが少なくありません。
新しい製品を比較する前にここを確認するだけで、年間十数万円の判断が変わります。

EDRのシェアやランキングは、製品選びの参考になる？

結論を先に言うと、市場シェアは「EDRを入れるべきか」の判断材料にはなりますが、「どの製品にするか」の判断材料としては弱いというのが実務上の答えです。
理由は、公表されているシェアの多くが売上金額ベースで、金額の大きい大企業案件の影響を強く受けるためです。

市場データから読み取れること

IT専門調査会社のIDC Japanが2025年5月に公表した国内市場の実績によると、エンドポイントセキュリティの市場は次のように推移しています。

項目	2024年の実績	読み取れること
国内セキュリティソフトウェア市場	前年比14.6％増・5,861億100万円	セキュリティ投資全体が二桁で伸びています
エンドポイントセキュリティ市場	前年比10.1％増・1,734億3,100万円	セキュリティソフトウェア市場の約3割を占めます
そのうちEDR分野	前年比22.8％成長	市場全体の伸びを大きく上回り、エンドポイント市場を牽引しています

Endpoint Security Software市場：前年比10.1％増、1,734億3,100万円、
セキュリティソフトウェア市場の約3割を占めるこの市場は主にEDR分野が前年比22.8%成長し市場を牽引しました。
エンタープライズ層へのEDR導入は一巡しましたが、
中小企業向けにEDRや運用サービス、SOCなどをパッケージ化した製品やサービスなどが堅調な成長を支えました。
（出典：IDC Japan プレスリリース／2025年5月27日）

シェアの順位をそのまま選定基準にしない3つの理由

理由	具体的に何が起きるか
金額ベースのシェアは大企業案件に引っ張られる	数千台規模の導入が1件あるだけで順位が動きます。30台の会社にとっての使いやすさとは無関係です
上位製品は専任担当がいる前提の設計が多い	検知の粒度が細かいほどアラートは増えます。見る人がいない会社では、通知が多いことがそのまま欠点になります
国内で買える形と価格が製品ごとに違う	海外で高シェアでも、日本では代理店が限られ、サポートが英語のみというケースがあります

では何を見ればよいかというと、シェアよりも第三者評価機関の検知テストの結果と、自社と同じくらいの規模での導入実績のほうが役に立ちます。
検知率の数字は試験条件によって大きく変わるため、読み方にコツがある点は注意してください。この論点は連携サイトのc-compe.comで詳しく整理されています。

c-compe.com：第三者評価機関と「検知率99％」の正しい読み方 ➡

あわせて押さえておきたいのが脅威側の実情です。
IPAの「情報セキュリティ10大脅威 2026」では、組織向けの1位がランサム攻撃による被害（11年連続）、2位がサプライチェーンや委託先を狙った攻撃（8年連続）となっています。
経済産業省も、警察庁の調査としてランサムウェア被害の6割以上が中小企業で発生していると案内しています。
狙われているのは大企業だけではないという点が、EDRを検討する出発点になります。

IPA：情報セキュリティ10大脅威 2026 ➡

IDC Japan：2024年の国内セキュリティソフトウェア市場（プレスリリース） ➡

デジタル化・AI導入補助金のセキュリティ対策推進枠は使える？

使えます。ただし「EDRなら何でも対象」ではありません。
対象になるのは、IPAが公表する「サイバーセキュリティお助け隊サービスリスト」に掲載されており、かつIT導入支援事業者が事務局にITツール登録したサービスに限られます。
ここを知らずに製品を決めてしまうと、あとから補助金が使えないと分かるパターンが起きます。

項目	具体的にどういうことか
補助率	中小企業：1/2以内　／　小規模事業者：2/3以内
補助額	5万円〜150万円
補助対象経費	ITツールの導入費用およびサービス利用料（最大2年分）
対象サービス	「サイバーセキュリティお助け隊サービスリスト」掲載かつ事務局登録済みのもの
申請単位	「サイバーセキュリティお助け隊サービス」単品での交付申請が可能

スケジュールの例として、2026年度の5次締切は2026年9月29日（火）17時、交付決定日は2026年11月9日（月）の予定、事業実施期間は交付決定から2027年4月30日（金）17時まで（いずれも予定）と公表されています。
以降の回次も予定されているため、最新の締切と公募要領は必ず公式サイトで確認してください。要件は年度によって変わるため、判断に迷う場合は公募要領の確認と専門家への相談をおすすめします。

デジタル化・AI導入補助金2026：セキュリティ対策推進枠（公式） ➡

c-compe.com：セキュリティ対策の費用は補助金で抑えられる？ ➡

「サイバーセキュリティお助け隊サービス」という選択肢

補助金の対象要件として出てきたこのサービスは、製品を選ぶ以外の現実的な選択肢でもあります。
経済産業省とIPAが中小企業向けに整理した枠組みで、24時間の異常監視・緊急時の駆け付け支援・相談窓口・簡易的なサイバー保険をワンパッケージにして、安価に提供することを条件にした認定制度です。
これまでに全国で1万社を超える企業が導入しています。

監視タイプ	何を監視するか	向いているケース
ネットワーク監視	社外と社内ネットワークの間にUTM等を設置して包括的に監視。PC側の設定作業は不要	PCの台数が多く、1台ずつの作業を避けたい会社
端末監視	各端末にEDR等のソフトを入れ、端末ごとの不審な挙動を検知して対処	持ち出しPCやテレワークが多い会社
併用	ネットワーク監視と端末監視の両方を導入し、多層で防御する	取引先から対策状況の提示を求められている会社

EDR製品を単体で買うのと比べたときの違いは、「監視して終わり」ではなく駆け付けと保険まで含まれている点です。
情シスが専任でいない会社では、製品の機能差よりもこの体制の差のほうが効きます。
逆に、すでに社内で運用できる体制があり、細かいポリシー設定を自分たちで詰めたい会社であれば、製品を選ぶほうが自由度は高くなります。

IPA：サイバーセキュリティお助け隊サービス（サービス一覧） ➡

経済産業省：サイバーセキュリティお助け隊サービス ➡

比較表だけでは見えない、5つの確認ポイント

機能の○×が並んだ比較表は便利ですが、実際の総額と運用のしやすさを左右するのは、表に載っていない条件のほうです。見積りを依頼するときに、次の5つは必ず文章で確認してください。

確認ポイント	なぜ効くか	聞き方の例
最低ライセンス数と契約期間	5〜6ライセンスからの製品を少人数の会社が選ぶと、使わない分を払い続けます	「最低何ライセンスからですか。年の途中で減らせますか」
端末の数え方	「1ユーザー」か「1デバイス」かで、1人2台の会社では総額が倍違います	「1人がPCとノートPCの2台を使う場合、ライセンスは何本必要ですか」
ログの保持期間	事故のときに、どこまでさかのぼって調べられるかが決まります	「ログは何日間保持されますか。延長は有償ですか」
サーバー・Macの扱い	別ライセンス・別単価のことが多く、見積り漏れが最も起きやすい項目です	「Windows Serverと業務用Macは、この単価に含まれますか」
解約・乗り換え時の条件	年契約の途中解約可否と、次の製品へ移すときの作業量が変わります	「途中解約はできますか。解約後、管理画面のログは残りますか」

このうち実務でいちばん効くのは端末の数え方です。
同じ「1ライセンス1,000円」でも、1ユーザー単位なのか同時稼働1台なのかで、1人がデスクトップとノートを使い分けている会社では総額がほぼ倍変わります。
比較表の単価だけを横に並べても、この条件がそろっていなければ意味のある比較にはなりません。

導入したあとに失敗する、情シスの落とし穴

EDRは入れて終わりの製品ではないため、導入後に形骸化するパターンには共通点があります。よくある8つを整理しました。

落とし穴	起きること	対処
アラートを誰も見ていない	通知だけが溜まり、事故のときに初めて気づく	見る人と時間を決める。決められないならMDR付きを選ぶ
通知先が担当者1名だけ	その人が休むと止まる。退職すると誰も気づかない	通知先は必ず2名以上にする
誤検知の調整をしていない	業務ソフトが止まり、現場が通知を無視する習慣がつく	導入後1〜3か月を調整期間として計画に入れる
既存のウイルス対策ソフトを外していない	競合して保護が効かない、または動作が重くなる	切り替え時に旧製品を確実にアンインストールする
導入していない端末が残っている	1台の抜けから全社に広がる	資産管理台帳と管理画面の台数を突き合わせる
サーバーが対象外のまま	いちばん被害が大きいところが守られていない	サーバー分のライセンスを見積り時に明示してもらう
退職者の端末が管理画面に残る	ライセンスを払い続け、台数も実態と合わなくなる	退職手続きのチェックリストに端末回収と登録解除を入れる
バックアップを確認していない	暗号化されたあと、戻す手段がない	EDRとバックアップはセットで考える

最後の項目は特に補足しておきます。EDRは侵入後に気づいて止める仕組みであって、すでに暗号化されたデータを元に戻す仕組みではありません。
製品によってはランサムウェアによるファイル変更を巻き戻す機能がありますが、範囲には限界があります。
復旧の最後の砦はバックアップなので、EDRの導入とあわせてバックアップの世代管理と復元テストを見直してください。

無料トライアルでは何を確認する？

主要な製品はおおむね30日前後の評価版を用意しています。カタログでは判断できない項目を、この期間に実機で確かめてください。
確認すべきは検知性能そのものよりも、自社の環境で運用が回るかです。

確認する項目	見るポイント
1日あたりのアラート件数	10台で試して1日何件出るか。台数を掛けたとき、担当者が処理できる量かを見ます
管理画面の分かりやすさ	通知を開いて「何が起きて、次に何をすればよいか」が日本語で読み取れるか
業務ソフトとの相性	基幹システムや会計ソフト、複合機のスキャンが止まらないかを必ず試します
端末の重さ	いちばん古いPCに入れて、起動と業務アプリの体感速度が落ちないかを確認します
サポートの応答	評価期間中に1回、あえて質問を投げて回答の速さと分かりやすさを見ます

EDR・XDRを選ぶ5つのステップ

ここまでの内容を、実際に進める順番に並べ直しました。STEP1とSTEP2は費用をかけずにできます。

ステップ	やること	目安
STEP1　数える	PCの台数、サーバーの台数とOS、アラートを見る人を書き出す	15分・0円
STEP2　いまの契約を確認	Microsoft 365などに、すでにEDRが含まれていないかを管理画面で確認する	30分・0円
STEP3　候補を2〜3に絞る	自社運用かMDRかを先に決め、その条件に合う製品だけに絞る	1週間
STEP4　試す	2〜3台で30日の評価版を動かし、アラート件数と業務ソフトへの影響を見る	1か月
STEP5　補助金と合わせて発注	補助金を使うなら交付決定を待ってから発注する	公募回次による

この順番で進めると、STEP2の時点で「そもそも買わなくてよかった」と分かる会社が一定数あります。
実際のご相談でも、Microsoft 365 Business Premium を契約済みなのにDefender for Businessを有効化していなかった、というケースは珍しくありません。
新しい製品の比較に時間を使う前に、まず手元の契約を確認してください。

EDR/XDRは何で比較する？

EDR/XDRは検知名でなく、運用に乗るかと既存基盤との相性で比較することが重要です。観点は次のとおりです。

進める順番	やること
検知範囲	端末/メール/NW/クラウド等の対象範囲と統合度
運用	アラート量と対応ガイド、ログ保持期間、初動の難度
自社運用 vs MDR	自社運用可否、運用代行（MDR）の有無
総額	端末数・機能・MDR込みの総額が見合うか

 ポイントは、検知率だけでなく『検知後の対応が回るか』で評価する点です。アラートを処理できないと宝の持ち腐れになります。なお料金は改定されるため、必ず各社公式の最新情報で確認することが前提です。検知と運用をセットで考えることが出発点になります。なお最終的には、

評判や機能数でなく自社の現状と業務に優先順位を付け、無理なく続けられる体制に落とし込むことが、投資を成果へ結びつける近道になります。

中小企業はどう備えるべきか？

備えは、運用負荷を踏まえた選定と運用設計を同時に進めることが重要です。押さえる進め方は次のとおりです。

進める順番	やること
現状把握	守るべき端末・データ・既存ソフトと弱点を整理する
候補選定	EPPだけでなくEDR/XDRを候補に入れ自社運用可否を判断する
MDR検討	人材が限られるならMDR（運用代行）の併用を検討する
評価導入	体験版で検知・操作・運用負荷を確認し段階導入する

 最大のつまずきは、製品を入れてもアラート処理できず形骸化することです。当社は中小企業のセキュリティ運用設計を伴走支援しています。検知と対応・運用負荷を一体で設計することが、被害を防ぐ要点になります。なお、製品を入れた直後の1〜3か月は誤検知の調整に時間がかかります。

この期間を見込まずに繁忙期と重ねると、現場が通知を無視する習慣がついてしまい、あとから立て直すほうが大変になります。

EDR/XDR選定チェック

EDR/XDRの比較とは、EDR/XDRサービスのことで、検知名でなく運用に乗るかと既存基盤との相性で比較することが重要です。

端末/メール/NW/クラウド等の対象範囲と統合度、アラート量と対応ガイド・ログ保持・初動の難度、自社運用可否と運用代行（MDR）の有無、端末数・機能・MDR込みの総額が見合うかが観点で、検知率だけでなく検知後の対応が回るかで評価し、

アラートを処理できないと宝の持ち腐れになります。

料金は改定されるため各社公式の最新情報で確認します。

守るべき端末・データ・既存ソフトと弱点の整理、EPPだけでなくEDR/XDRを候補に入れた自社運用可否の判断、人材が限られるならMDR併用の検討、体験版での検知・操作・運用負荷の確認と段階導入が要点で、製品を入れてもアラート処理できず形骸化する失敗を避け、

検知と対応・運用負荷を一体で設計することが要点となります。

この記事のよくある質問（FAQ）

本記事に関して、よく寄せられる質問をまとめました。

Q. EDRとXDRの違いは？

A. EDRはPCやサーバーの挙動を記録し、侵入されたあとの不審な動きを検知して隔離・調査する仕組みです。XDRはその監視範囲をメール・ネットワーク・クラウド・IDまで広げ、横断して相関分析します。
中小企業ではまずEDRで足り、拠点やクラウドが増えた段階でXDRを検討する順番が現実的です。

Q. EPP（従来型対策）だけでは足りませんか？

A. 従来型のウイルス対策（EPP）は既知のマルウェアを入口で止める仕組みで、いまも必要です。ただし正規のツールを悪用する攻撃やファイルを使わない攻撃は入口で止まらないため、侵入後に気づいて止めるEDRを足す形が標準になりました。
EPPをやめるのではなく、上に積む対策と考えてください。

Q. 運用は自社でできますか？

A. 判断の基準は人数ではなく「深夜や休日に通知が来たとき、誰が対応するか」を決められるかどうかです。決められないなら運用代行（MDR）付きのプランか、駆け付けまで含む「サイバーセキュリティお助け隊サービス」を選んだほうが、結果的に安く確実に回ります。

Q. 最新の料金はどう確認しますか？

A. 国内の法人向け製品は代理店経由の販売が中心で、公式サイトに価格を出していない製品も多くあります。そのため「台数・サーバーの有無・契約年数」をそろえた条件で複数社に見積りを依頼するのが確実です。
海外公式の米ドル価格は、日本での実売価格とは別物として扱ってください。

関連サービス

まとめ

今回は、「kaspersky　Endpoint Security Cloud」「Sophos Intercept X」「SentinelOne」を比較しました。

手口が巧妙になっているサイバー攻撃に対応するためには、EDRやXDRなどのセキュリティサービスが欠かせません。
セキュリティ製品を選ぶ際のポイントとしては、自社の規模や予算、目的（どのようなサイバー攻撃を防ぎたいのか、セキュリティ製品でどこまで対応するのか、人の手でどこまで対応するのかなど）などの観点から検討するのがポイントです。

企業のセキュリティレベルを高めるためにも、EDRやXDRの導入を検討してみてください。

 

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