EDR付きセキュリティSentinelOneを徹底解説!
昨今のサイバー攻撃は多様化・巧妙化しており、既知・未知どちらの脅威に対してリアルタイムで検知する必要があります。さらに、クラウドサービスの利用が増加している背景もあり、セキュリティ対策の範囲も拡大しているのが現状です。
今回ご紹介する「SentinelOne(センチネルワン)」はAIを活用した攻撃の検出・対応が可能であり、未知の脅威に対してもリアルタイムで防御することができます。
本記事では、SentinelOneの特徴やメリットについて詳しく解説していきます。
SentinelOneとは
SentinelOneとは、AIによる自動検知・対応の機能を提供している自律型EDRのことです。

画像引用元:SentinelOne 公式ページ
※EDRの意味については以下の記事で詳しく解説していますので、こちらをご覧ください。
SentinelOneは、自律型の多層防御によってサイバー攻撃を防止し、既知だけではなく未知の脅威に対する防御も実現することができます。
通常であれば、人が対応するべき調査・隔離・修復の作業もAIが自動で行うのが特徴です。また、管理コンソールのみにセキュリティ対策を集中させるのではなく、あらゆるエンドポイント、クラウド環境で利用できます。
SentinelOneは、小規模な企業から世界的な大企業まで、幅広い業種・規模の企業が利用しています。全世界で数千社以上の企業が導入しているという圧倒的な信頼・実績があり、MITRE EngenuityやSE Labsなどが実施するテストにおいても上位の結果を残しています。
SentinelOneの特徴
様々なセキュリティ製品が登場する中で、SentinelOneには以下のような特徴があります。
①AIを活用した防御と制御
AIを活用した防御と制御のことを「NGAV(Next Generation Anti-Virus)=次世代アンチウイルス」といいます。
SentinelOneは、静的AIと振る舞いAIの2つを活用しており、あらゆる攻撃を阻止します。振る舞いAIは、ファイルレス攻撃の特定・阻止に役立てることが可能です。
②検知・対応の自動化
SentinelOneは、特許技術である「Storyline™」を活用しているのが特徴です。OSやクラウド・ワークロードで何が起きているのかの検知・調査・対応などのオペレーションを自動で実現できます。
また、最大1年前まで過去のインシデントを調査することができ、検知された脅威には修復及びロールバックを実施することが可能です。
③デバイスコントロール
SentinelOneでは、デバイス制御の機能を利用してセキュリティ対策をより強固なものにできます。たとえば、USB制御やBluetooth制御、Firewall制御、脆弱性レポートなどの機能を提供しています。
④脅威ハンティング機能
脅威ハンティング機能とは、エンドポイントからデータを収集し、分析プラットフォームに蓄積することで NGAV では発見できなかった高度な侵入を検知する機能のことです。攻撃を防御するだけではなく、能動的に攻撃を検知して封じることで、重大なセキュリティ事故を防止できます。
SentinelOneのメリット
ここでは、SentinelOneのメリットを3つご紹介します。
①中小企業でも導入しやすい
SentinelOneは1台から導入できるため、小規模から大規模まで企業規模を問わず導入できる点が大きな魅力です。
さらに、CPUの使用率も超軽量でウイルスが検出されたときであっても動作が重くなりません。動作が重くなってしまうと業務の妨げになることがありますが、SentinelOneではその心配がありません。
②大手企業や様々な業界で高い評価を受けている
SentinelOneは、大手企業や様々な業界での使用実績が豊富なセキュリティ製品となっているので、安心して導入できる点もメリットです。
Fortune 10企業のうち3社が導入しており、Global 2,000企業のうち数百社での導入実績があります。業界最先端の組織やアナリストからも高い評価を得ているため、導入検討のための手間やコストを大幅に削減できるでしょう。
③インシデントの検出・調査・修復を高速で実施できる
仮にマルウェアやサイバー攻撃などを検知した場合、SentinelOneに搭載されているAIがリアルタイムで脅威の調査・封じ込めを行います。このようにインシデントの検出・調査・修復を高速で実施できる点もSentinelOneの魅力です。
SentinelOneは何で評価する?
製品名でなく、自社が守れる体制まで含めて評価することが重要です。観点は次のとおりです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 検知力 | AI・振る舞いで未知の脅威・ランサムを捉えられるか |
| 侵入後対応 | EDRで侵入を検知し、自動封じ込め/隔離・追跡まで支援できるか |
| 一元管理 | 管理コンソールで全端末の状態・アラート・更新を統制できるか |
| 運用と総額 | 自社で運用できるか、難しければ監視付きか、全端末総額はどうか |
ポイントは、検知力が高くても運用できなければ守れない点です。製品単体の機能比較でなく『導入後に自社で運用しきれるか』を含めて評価することが、選定で失敗しない出発点になります。なお価格・条件は改定されるため、必ず正規の最新情報で確認することが前提です。
なお最終的には、評判や機能数でなく自社の現状と業務に優先順位を付け、無理なく続けられる体制に落とし込むことが、投資を成果へ結びつける近道になります。
中小企業はどう選ぶべき?
選定は、防御力と運用体制をセットで決めることが重要です。押さえる進め方は次のとおりです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 環境把握 | 守る端末数・OS・社外利用と、想定する脅威を整理する |
| 機能見極め | 標準防御で足りるか、侵入後対応や監視まで要るかを判断する |
| 運用確認 | アラートを誰が見て対応するか、難しければ監視付きを前提に比較する |
| 総額確認 | 全端末導入時の総額と更新・サポート体制を確認する |
最大のつまずきは、機能や価格だけで選び、検知後の対応体制がなく侵入を見逃すことです。当社は中小企業のエンドポイント対策を、環境把握から製品比較・運用設計まで伴走支援しています。防御力と運用体制を一体で選ぶことが、被害を防ぐ要点になります。なお最終的には、
評判や機能数でなく自社の現状と業務に優先順位を付け、無理なく続けられる体制に落とし込むことが、投資を成果へ結びつける近道になります。
SentinelOne評価チェック

SentinelOneの評価とは、AI型エンドポイントセキュリティ製品SentinelOneの評価のことで、製品名でなく自社が守れる体制まで含めて評価することが重要です。
AI・振る舞いで未知の脅威・ランサムを捉えられるか、EDRで侵入を検知し自動封じ込め/隔離・追跡まで支援できるか、管理コンソールで全端末の状態・アラート・更新を統制できるか、自社で運用できるか・難しければ監視付きか・全端末総額はどうかが観点で、
検知力が高くても運用できなければ守れません。
製品単体の機能比較でなく導入後に自社で運用しきれるかを含めて評価し、価格・条件は改定されるため正規の最新情報で確認します。
守る端末数・OS・社外利用と想定脅威の整理、標準防御で足りるか侵入後対応や監視まで要るかの見極め、誰が対応するかの運用確認、全端末導入時の総額とサポート確認が要点で、機能や価格だけで選び対応体制がなく侵入を見逃す失敗を避け、
防御力と運用体制を一体で選ぶことが要点となります。
以下に、押さえるべき要点とその内容を整理します。
| 項目 | ポイント | 解説 |
|---|---|---|
| 検知 | AI・振る舞い | 未知・ランサム対応 |
| 侵入後 | 自動封じ込め | 隔離・追跡 |
| 管理 | 一元統制 | 状態・更新・アラート |
| 運用 | 自社か監視 | 回せないなら監視前提 |
| 総額 | 範囲込み | 全端末+サポート |
この記事のよくある質問(FAQ)
本記事に関して、よく寄せられる質問をまとめました。
Q. SentinelOneとは?
A. AI型エンドポイントセキュリティ製品です。振る舞い検知と侵入後の対応(EDR)に強みがあり、自律的に検知・封じ込めができます。
Q. 中小企業に向きますか?
A. 端末を一元管理し、未知の脅威や侵入後対応まで備えたい企業に向きます。守る情報と脅威に応じて監視サービス併用も検討します。
Q. EDRは必要ですか?
A. 標的型・ランサム対策では侵入後の検知・対応の重要性が高まっています。守る情報の重要度と想定脅威で要否を判断します。
Q. 最新の料金はどう確認しますか?
A. 価格・ライセンス条件は数量・代理店・改定で変わるため、必ず正規の最新情報で確認します。台数・期間で単価が変わるため総額で判断します。
関連情報・お問い合わせ
アーデントでは本サービスの導入支援・お見積りに対応しています。詳細は商品ページをご覧ください。
法人向けセキュリティ比較サイト c-compe.com の商品詳細ページで、機能・料金・選び方の詳細が確認できます。
まとめ
今回は、SentinelOneの特徴やメリットについて詳しく解説しました。
SentinelOneは自律型AIによって様々な脅威に対応できます。インシデントの検出・調査・修復などの運用サイクルを高速で実施することが可能です。
SentinelOneは1台から導入することができ、小規模の企業から大企業まで企業規模を問わず導入できます。企業のセキュリティレベルを高めるためにも、ぜひ導入を検討してみてください。
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