Windows標準セキュリティは不十分？セキュリティソフトの必要性を解説
近年、企業で厳重に管理している機密情報・個人情報を狙ったサイバー攻撃が多発しています。例えば、ロシア・ウクライナ間の戦争に便乗する形で行われる攻撃など、サイバー攻撃の手口自体も年々悪質になっているのが現状です。
セキュリティ対策の重要性が高まる中、「Windowsに標準搭載されているセキュリティ機能だけでも対応できるのか」「新たにセキュリティソフトを導入するべきか」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか？
本記事では、Windowsに標準搭載されているセキュリティ機能で十分対応できるのか、セキュリティソフトの必要性について解説していきます。
Windows10、11には「Microsoft Defender」が標準搭載されている
Windows10、11には「Microsoft Defender」というセキュリティ機能が標準搭載されています。
はじめに、Microsoft Defenderの概要・機能について解説していきます。
Microsoft Defenderとは
Microsoft Defender（マイクロソフト・ディフェンダー）とは、Microsoft社が提供しているWindowsのセキュリティ機能です。
Windows10/11に標準搭載されており、コンピューターウイルスやスパムウェアなどを検知し、主にユーザーのパソコンへの被害を防ぐ役割を担います。
以前は「Windows Defender（ウィンドウズ・ディフェンダー）」という名称で親しまれていましたが、OSの更新プログラム(Windows10 May 2020 update)により「Microsoft Defender」と名称が変更されました。現在Defenderシリーズは、AndroidやIOS、Linuxにもブランドを拡大させています。
Microsoft Defenderの主な機能
Microsoft Defenderの主な機能は下記の通りです。
- ウイルスの脅威への防止
ウイルスやスパムウェアなどが侵入してこないようにリアルタイムで監視し、検知・防御を行います。
ダウンロード済みのファイルに関しては「スキャン機能」でウイルスのチェックが可能です。
- ファイアウォールとネットワーク保護
ネットワーク上でやり取りされるパケットを監視し、不正アクセスを検知した場合は直ちに接続を遮断します。
外部との接続を遮断することで、ネットワーク内で管理しているデータの流出を防ぐことが可能となります。
- アプリとブラウザーコントロール
パソコンへ危害を加えるアプリやファイル、Webサイトから保護します。
異常を検知した場合にユーザーへ即座に警告を行います。
カバーできない部分を法人向けセキュリティソフトで補うのが理想！
現状、Microsoft Defenderだけで、マルウェアなどのサイバー攻撃を完璧に防ぐことはできません。有料のセキュリティソフトに比べて、ウイルスのパターンも少ないですし、以下のような機能がありません。
①万が一感染してしまった場合のPCのふるまいを見て異常行動の検知
②AIによる未知のウイルスの検知
③従業員側の不正なデータ持ち出しブロック
④迷惑メールの振り分け
⑤Gメール、googleドライブやSharepoint、teams、Excahangeの保護
現在、マルウェアが大流行していることを考えると、有料の法人向けセキュリティソフトで保護するのが理想だと言えます。
法人向けセキュリティソフトと個人向けセキュリティソフトの違いはこちらで解説！
セキュリティソフトを購入した方が良い人の特徴
安全性を考慮すると、誰もがセキュリティソフトを購入した方が良いとはいえ、セキュリティソフトの導入には費用が掛かります。
ここでは、セキュリティソフトを購入した方が良い人の特徴についてまとめました。ぜひ参考にしてみてください。
セキュリティソフトを購入した方が良い人の特徴
- ネットバンキングやオンライン決済を利用する人
ネットバンキングやオンライン決済など、インターネット上で金銭の支払いをする人は特にセキュリティソフトは必須です。
Microsoft Defenderでは、ID・パスワードの管理機能が備わっていません。そのため、クレジットカードのパスワードや口座番号などを知らないうちに抜き取られる可能性が高まります。普段インターネット上で金銭の支払いをする機会が多い人は導入をおすすめします。
- 仕事で個人情報をよく扱う企業
営業目的で不動産、人材関係、ネットショップ、士業等、個人情報を良く扱う仕事の場合、法人向けセキュリティソフトを導入しておきましょう。
日本国内でも個人情報が漏洩して、大きな損害に繋がった事例が多発しています。会社の機密情報・顧客情報が入っているパソコンに関しては、セキュリティソフトの導入に加えて、アクセス権限を付与するなど、厳重な管理が求められます。
- セキュリティのついての知識が高い人が社内にいない企業
最近の攻撃はメールになりすまして届きます。実際にやりとりがあった取引先の名前をかたって届きますので、知識がないとついうっかり添付ファイルを開いて、感染してしまいます。ソフトも大事ですが、社内メンバーのセキュリティに対する知識が重要になってきます。
全員詳しくない場合、聞く相手がおらず、誤ってマルウェアを開封、実行してしまう恐れがあります。
逆にセキュリティソフトを購入しなくても良い人の特徴
- セキュリティ対策を自分でやれる人
マルウェアの侵入経路を完全に把握し、解決ができるという方にはセキュリティソフトは不要だと言えます。しかし、ウイルスも年々進化しており、個人で対応するのは難しいため現実的には不可能だと言えます。
- オフライン環境下でのみパソコンを利用する人
オフライン環境下でOfficeソフト（ExcelやWordなど）で資料を作成するのがメインな人は、Windowsセキュリティだけでも基本的に問題ありません。メールやネット検索など、インターネットや外部へ接続する機会がなければウイルス感染のリスクも低くなります。
しかし、USBを通じてウイルスに感染してしまう可能性も十分に考えられます。
どの企業でも法人向けセキュリティソフトの導入は必須！
会社で管理している機密情報や個人情報がウイルスによって盗まれた場合、会社の経営を揺るがすほどの損害に繋がります。そのため、どの企業においてもセキュリティソフトの導入は必須だと言えます！
うちはウイルスバスターを入れているよ！などの家庭用セキュリティソフトを使っている場合、
ぜひ以下の記事を御覧ください！
また、「法人向けのセキュリティソフトESET PROTECTクラウド」は動作が軽く、セキュリティ機能も充実しているのでおすすめです。下記の記事で詳しく解説しています。
標準セキュリティはどこまで守れるか？
『標準で十分か』は、守る情報と想定脅威に照らして判断することが重要です。観点は次のとおりです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 基本防御 | 標準機能は既知の脅威への基本的な防御には役立つ |
| 統制の限界 | 複数端末の一元管理・ポリシー統制・ログ集約は限定的 |
| 侵入後対応 | EDRのような侵入検知・隔離・追跡は標準では弱い |
| 高度脅威 | 標的型・ランサム・正規ツール悪用への対応は不足しがち |
ポイントは、標準機能は『無いより良い』が、組織的な統制や侵入後対応まで担えない点です。守る情報が重要で脅威が高いほど、標準だけでは不足します。標準を土台に、自社の脅威前提で追加の要否を見極めることが、出発点になります。なお最終的には、
評判や機能数でなく自社の現状と業務に優先順位を付け、無理なく続けられる体制に落とし込むことが、投資を成果へ結びつける近道になります。
中小企業はどう判断すべき？
追加対策の要否は、脅威前提と運用体制から判断することが重要です。押さえる進め方は次のとおりです。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資産把握 | 守る情報の重要度、端末数、社外利用の有無を整理する |
| 脅威前提 | 標的型・ランサム等の想定の有無と、被害時の影響を見積もる |
| 不足の特定 | 標準で足りる範囲と、一元管理・侵入後対応など不足を切り分ける |
| 追加選定 | 不足を埋めるEDR/管理機能等を、運用できるか（難しければ監視付き）含め選ぶ |
最大のつまずきは、『標準で十分』と決め込み、侵入後対応や一元管理がなく被害が拡大することです。当社は中小企業のエンドポイント対策を、資産・脅威の整理から追加対策の選定・運用設計まで伴走支援しています。脅威前提で不足を見極め、運用体制込みで判断することが、
失敗しない要点になります。なお最終的には、評判や機能数でなく自社の現状と業務に優先順位を付け、無理なく続けられる体制に落とし込むことが、投資を成果へ結びつける近道になります。
標準セキュリティ判断チェック
Windows標準セキュリティと追加対策とは、Windows標準セキュリティの位置づけと追加対策の必要性のことで、標準で十分かは守る情報と想定脅威に照らして判断することが重要です。
標準機能は既知の脅威への基本防御には役立つ一方、複数端末の一元管理・ポリシー統制・ログ集約は限定的、EDRのような侵入検知・隔離・追跡は弱く、標的型・ランサム・正規ツール悪用への対応は不足しがちです。
標準は無いより良いが組織的な統制や侵入後対応まで担えず、守る情報が重要で脅威が高いほど標準だけでは不足します。
守る情報の重要度・端末数・社外利用の整理、標的型・ランサム等の想定と被害影響の見積もり、標準で足りる範囲と一元管理・侵入後対応の不足の切り分け、不足を埋めるEDR/管理機能等を運用できるか含めた選定が要点で、
標準で十分と決め込み侵入後対応や一元管理がなく被害が拡大する失敗を避け、脅威前提で不足を見極め運用体制込みで判断することが要点となります。
以下に、押さえるべき要点とその内容を整理します。
| 項目 | ポイント | 解説 |
|---|---|---|
| 基本 | 役立つ | 既知の基本防御 |
| 統制 | 限定的 | 一元管理・ログ集約 |
| 侵入後 | 弱い | 検知・隔離・追跡 |
| 脅威 | 前提整理 | 標的型・ランサム想定 |
| 追加 | 運用込み | EDR/監視の要否 |
この記事のよくある質問（FAQ）
本記事に関して、よく寄せられる質問をまとめました。
Q. 標準機能だけで十分ですか？
A. 基本的な防御には役立ちますが、組織での一元管理・侵入後対応・高度な脅威対策は限定的です。守る情報と脅威次第で追加対策の検討が必要です。
Q. どんな時に追加が必要ですか？
A. 機密情報を扱う、標的型・ランサムが想定される、複数端末を統制したい場合は、EDRや管理機能を備えた法人向け対策の追加が必要になりやすいです。
Q. 中小企業も追加すべきですか？
A. 規模に関わらず被害は起こり得ます。標準＋運用で足りるか、侵入後対応や一元管理が要るかを脅威前提で見極めて判断します。
Q. 選定の注意点は？
A. 製品の有無でなく、検知力・侵入後対応・一元管理・運用体制・総額を、自社の脅威前提に当てはめて評価することが重要です。
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まとめ
今回は、Windowsの標準セキュリティでも十分対応できるのか、またセキュリティソフトの必要性について解説しました。
Microsoft Defenderは基本的なセキュリティ機能しか備わっておらず、多様化・巧妙化するサイバー攻撃に耐えられない可能性があります。仮に会社で管理している機密情報や個人情報がウイルス感染した場合、会社の経営を揺るがすほどの損害になるでしょう。
有料の法人向けセキュリティ対策ソフトを導入されていないのであれば、企業の将来のためにも導入を検討してみてはいかがでしょうか？
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