ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスとは？機能・特徴を徹底解説

最終更新日：2026年5月20日（水）

フィッシング詐欺やスパイウェア、迷惑メールなど、企業を狙ったサイバー攻撃は後を絶ちません。多様化するサイバー攻撃に対してはセキュリティツールを導入して対処するのが一般的です。しかし、自社にセキュリティに関する専門知識を持った人材がいないという悩みを抱えている企業も多いのではないでしょうか？

そのような企業におすすめなのが「ウイルスバスタービジネスセキュリティサービス」というセキュリティツールです。

本記事では、ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスの機能や特徴について詳しく解説します。

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスとは

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービス（VBBSS）とは、トレンドマイクロが提供しているクラウド型のセキュリティサービスのことです。

クラウド型となっているため、自社内にサーバを設置する必要がなく、企業の様々な端末を一元管理できます。また、ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスは、AI技術などの先進的な技術を搭載しているため、多様化・巧妙化していサイバー攻撃に対し、高い防御力を発揮します。

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスは、主に中堅・中小企業向けのセキュリティ製品となっており、テレワークのセキュリティ対策ツールとしても有効です。

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスの主な機能

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスでは、以下の機能を搭載しています。

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスの主な機能
機能名	説明
不正プログラム対策	リアルタイム検索やAI/機械学習型検索
Webレピュテーション	フィッシングサイトなどの危険なサイトへのアクセスを自動遮断
ふるまい検知/挙動監視	不審なふるまいをする不正プログラムを検出/実行停止
情報漏えい対策	ファイル検索による個人情報や機密情報の漏えい検出
デバイスコントロール	USBメモリなどのデバイス接続を制御
クライアントファイアウォール/IDS	不正な通信を検知/ブロック
URLフィルタリング	カテゴリベースで不要なウェブサイトへのアクセスを制御
アプリケーションコントロール	不要なアプリケーションの実行を制御

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスの特徴

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスの特徴は、以下の5つです。

アップデート作業が不要
先進的なAI技術の活用
マルチデバイス対応
高度な情報漏えい対策機能
アプリケーション制御

それぞれの特徴について解説していきます。

①アップデート作業が不要

前述した通り、ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスはクラウド型のサービスとなっています。トレンドマイクロ社のデータセンターで管理サーバーを運用しているため、機能のアップデートに関してはクラウド側で対応する仕組みです。

ユーザーは常に最新機能を利用でき、高いセキュリティ環境のもとで運用できます。また、セキュリティ管理者の負担軽減にもつながるでしょう。

②先進的なAI技術の活用

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスでは、先進的なAI技術を活用したした機械型学習検索により、多層防御を実現しています。機械型学習検索とは、パターンファイルが間に合わなかった未知の脅威に対しても、ファイルの特徴などからウイルスかどうかを判定する仕組みのことです。

この仕組みによって未知のウイルスに対しても、安全なものかスピーディーに判断できます。

③マルチデバイス対応

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスは、WindowsやMac、iOS/Androidなど様々な端末を保護できます。(iOSはMDM機能のみの対応)

企業内の端末だけでなく、社員がテレワークで使っているPCなども一括管理することが可能です。

④高度な情報漏えい対策機能

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスでは、事前に準備されている個人情報テンプレート・マイナンバーテンプレートを利用し、メールやUSBストレージデバイスなど様々な経路で転送されるデータを定期的にチェックします。

企業の機密情報・個人情報の漏えいを防止することが可能です。

⑤アプリケーション制御

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスは、高度なアプリケーション制御も魅力です。アプリケーションの監視やセーフリストの作成により、マルウェアなどの侵入を防止できます。

さらに、ランサムウェアなどの未承認・未知の攻撃の実行もブロックし、許可されたアプリケーションのみを実行できる状態にします。

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスの料金

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスは、1ライセンスで、月500円（税別）となります。

なお、1人で、スマホや複数PCを保護したい場合は、その分のライセンスが必要となります。

法人向けセキュリティソフトは何で評価する？

製品名でなく、自社の端末・運用に合う対象範囲と運用負荷で評価することが重要です。観点は次のとおりです。

項目	内容
対象範囲	エンドポイント＋メール/Web/サーバの統合範囲
運用負荷	管理画面・推奨ポリシー・通知の取り回し
検知/対応	EPPの基本対応とEDR/XDR追加の段階性
総額	端末数・必要機能・更新を含む総額が見合うか

ポイントは、検知名でなく『限られた体制で運用に乗るか』で評価する点です。導入後のアラート処理や設定維持まで含めて選びます。なお料金は改定されるため、必ず公式の最新情報で確認することが前提です。範囲と運用を起点に選ぶことが出発点になります。なお最終的には、

評判や機能数でなく自社の現状と業務に優先順位を付け、無理なく続けられる体制に落とし込むことが、投資を成果へ結びつける近道になります。

中小企業はどう選ぶべきか？

選定は、守る範囲と運用体制を踏まえて段階で考えることが重要です。押さえる進め方は次のとおりです。

項目	内容
守備範囲	PC/サーバ/モバイル/メール/Webの優先順位を決める
体制把握	誰がアラート確認と対応を行うかを明確にする
段階選定	EPP→EDR/XDR→MDRの順で必要範囲を選ぶ
体験/比較	体験版や一括比較で運用負荷と総額を確認

最大のつまずきは、機能名で選び運用が回らず形骸化することです。当社は中小企業のセキュリティ選定と運用設計を伴走支援しています。範囲と運用を起点に段階導入することが、被害を防ぐ要点になります。なお最終的には、評判や機能数でなく自社の現状と業務に優先順位を付け、

無理なく続けられる体制に落とし込むことが、投資を成果へ結びつける近道になります。加えて運用開始後も定期的に見直しを行い、現場の声をもとに小さく改善していく姿勢が、効果を持続させ無理のない定着を実現する鍵となります。

EPP選定チェック

法人向けセキュリティソフト評価とは、ウイルスバスタービジネスセキュリティはトレンドマイクロが提供する中小企業向けエンドポイントセキュリティのことで、マルウェア対策、メール/Web対策、集中管理などを備えます。

製品名でなく自社の端末・運用に合う対象範囲と運用負荷で評価することが重要で、エンドポイント＋メール/Web/サーバの統合範囲、管理画面・推奨ポリシー・通知の取り回し、EPPの基本対応とEDR/XDR追加の段階性、

端末数・必要機能・更新を含む総額が見合うかが観点で、検知名でなく限られた体制で運用に乗るかで評価し導入後のアラート処理や設定維持まで含めて選びます。

料金は改定されるため公式の最新情報で確認します。

PC/サーバ/モバイル/メール/Webの優先順位決定、アラート確認と対応の担当明確化、EPP→EDR/XDR→MDRの順での必要範囲選定、体験版や一括比較での運用負荷と総額確認が要点で、機能名で選び運用が回らず形骸化する失敗を避け、

範囲と運用を起点に段階導入することが要点となります。

以下に、押さえるべき要点とその内容を整理します。

項目	ポイント	解説
範囲	守備対象	PC/サーバ/モバイル
運用	負荷	推奨ポリシー＋通知
段階	拡張可	EPP→EDR/XDR→MDR
総額	公式で最新	端末数・機能で比較
比較	横断	c-compe等の一括比較

この記事のよくある質問（FAQ）

本記事に関して、よく寄せられる質問をまとめました。

Q. ウイルスバスタービジネスセキュリティとは？

A. トレンドマイクロが提供する中小企業向けエンドポイントセキュリティです。マルウェア対策、メール/Web対策、集中管理などを備えます。

Q. 中小企業に向きますか？

A. 限られた体制で広い範囲を一元的に守りたい中小企業に向きます。設定済みの推奨ポリシーで運用負荷を抑えやすい設計です。

Q. EDR/XDRも必要ですか？

A. 用途と運用体制次第です。侵入後の検知・対応力を強化したい場合はEDR/XDR/MDRの併用を検討します。

Q. 最新の料金はどう確認しますか？

A. プラン・端末数で変わり改定もあるため、必ず公式の最新情報で確認し、必要機能と総額で比較することが重要です。

まとめ

今回は、ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスの機能や特徴について解説しました。

ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスは、クラウド型のセキュリティサービスであり、自社内にサーバを設置せずに利用できます。AI技術などの先進的な技術を搭載しているため、多様化・巧妙化していサイバー攻撃に対し、高い防御力を発揮できるのが魅力です。

インターネットを介して複数デバイスの管理も可能であるため、セキュリティ担当者の負担軽減にもつながります。ぜひ導入を検討してみてください。

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