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SOHO賃貸マンション、SOHOオフィスの探し方SOHO(住居兼事務所)賃貸物件の探し方

2015年06月28日業種別賃貸ノウハウ,

SOHO賃貸物件(住居兼事務所)探しで契約前に注意したいポイント、物件探しのノウハウをまとめてみました。いい事務所を借りることで、いい仕事ができるようになります!ぜひ、仕事に有効活用できるワークスペースを確保していきましょう。

SOHO、住居兼事務所として使いやすい間取り、使いづらい間取り

SOHO(住居兼事務所)のマンションを探すときに、一番注意したいのが、間取りです。

仕事場と住宅を兼ねるわけですが、お客様が来客したときに、生活スペースが見えてしまうのは避けたいですよね。さらに女性なら、そもそもそこに住んでいることが知られないように注意したいはず。

 

SOHO(住居兼事務所)として使いやすい間取り

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「振り分けタイプの間取り」・・・居住スペースと事務所スペースを完全に分けることができます。トイレもどちらの部屋からも独立していて、お客様がトイレを使いたくなっても問題ありません。

 

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「メゾネットタイプの間取り」・・・お風呂等の生活スペースと事務所・トイレスペースでうまく上下の切り分けができる間取りです。

 

SOHO(住居兼事務所)として使いづらい間取り

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「リビングと洋室が隣接している間取り」・・・そもそもキッチンが隠しづらい。寝室との仕切りもお客様来客中には開けられないので、リビングの窓からしか明かりが取れず暗い印象に。

 

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「メゾネットタイプで生活空間との切り分けがしづらい間取り」・・・キッチン、トイレ、お風呂がすべて事務所スペースと切り分けができず、お客様がトイレを使いたいと言われたら、寝室にお通しすることになります。

 

SOHOマンションは法人登記に注意

実は、住居兼事務所で使えるマンションには2種類あります。

事務所可マンション

比較的古い分譲マンションや一棟を個人で所有しているマンションです。法人登記については、比較的ゆるく、OKをもらえることが多いです。契約は事務所契約を結ぶので、賃料には消費税が課税されます。

 

SOHO可マンション

比較的新しいマンションで、一棟を投資ファンドや大手法人が所有していることが多い物件です。基本的に法人登記の許可はもらえません。ただし、担当者に相談すると、「こちらからは登記するかどうかはあえて聞きませんので」というグレーだが、黙認という回答がもらえることも。契約は住居契約を結ぶので、賃料に消費税はかかりません。
公明正大に法人登記をしたいなら、事務所可マンションを選びましょう。ただ、比較的物件は小さい規模だったり、古い物件になりますので、きれいな物件を希望されるなら、SOHO可マンションも検討しましょう。賃料に消費税もかからないので、お得です。

 

住宅地のSOHOマンションは雰囲気を確認しよう!

住居メインのSOHOで来客がないなら、構わないのですが、住宅地のSOHO可マンションとなると、周囲はみなさん住宅として使っている可能性があります。

そうすると、ベランダに洗濯物が干してあったり、廊下には自転車や傘がたくさん置かれていたりすると、お客様が来た時にがっかりされてしまうのではないでしょうか。

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「洗濯物が並んだマンションの外観」

もし来客もある業種なら、なるべく事務所利用、住居兼事務所利用が多い物件を選びましょう!

 

表札に社名を出せるかどうか?

事務所可のマンションなら問題はないのですが、SOHO可のマンションだと表札が出せないケースがありますので、注意が必要です。

SOHO可マンションには、以下の3つに分かれます。

  1. 法人名を一切表記できない物件
  2. 法人名と個人名を併記するなら許可をもらえる物件
  3. 法人名を表記しても構わない物件

もちろん、社名を出せる方がいいでしょうから、契約する前に社名を表記できるかどうか、確認しておきましょう!

 

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渡邊 賢
2006年に小規模オフィスを専門に仲介する不動産会社「株式会社アーデント」を創業。以来、オフィス仲介を専門に10年以上の経験。自分で担当したオフィスの仲介契約は500件以上。オフィスコンサルタント。不動産だけでなく、内装、通信等のオフィス移転に関わること全般に知識豊富。
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