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エステ、ネイル、整体、マッサージ等の方向けにマンションサロンで開業するときの物件の探し方をまとめてみました!サロン可、店舗相談可マンションの探し方とは?

2015年02月01日業種別賃貸ノウハウ,,

エステサロン・ネイルサロン等で独立開業するときにマンション店舗がコストが抑えられてお勧めです。マンションサロンができる物件の探し方をまとめてみました。

マンションは、基本的に店舗では借りれない

住居用のマンションでは、
不特定多数の来客があるエステサロン、ネイルサロン、リラクゼーションサロン等の店舗利用は、断られることがほとんどです。

特に、分譲マンションの場合、

管理規約で、使用は「住居のみ」となっていると店舗でも、事務所でも全く使つことはできません。

また、事務所可で募集している物件でも、
基本的には不特定多数の来店がある店舗利用は不可のところが多いです。

店舗で使えるマンションは、
100件あったら、5件というところでしょうか。

オフィスビルでも、オフィス利用がメインのビルでは、店舗利用は断られてしまうことがあります。

 

サロン店舗の定義となる不特定多数の来客があるってどういうこと?

マンションで開業するときに、店舗としてあつかわれる業種は、

エステサロン、ネイルサロン、マッサージ、整体、鍼灸、治療院、語学学習、占い、不動産(賃貸仲介)、
まつ毛エクステ、セラピー等の不特定多数の来客がある業種です。

不特定多数とは、予約制かどうかではなく、
住所や氏名等が多岐にわたる特定しづらい来客があることを言います。

例えば、特定の取引先が週に1度来社するのと、

いろいろな方々が毎日、頻繁に出入りするのでは違いますよね。

これを不特定多数の来客があると言います。一度来店されて、住所がわかっているから特定できる顧客、ということではなく、その人数の多さで決まってくると思います。

毎日、違う方が3~10人出入りされるようであれば、不特定多数と言えるでしょう。

特定の顧客とは言えないと思います。

 

また、物件によってはそこでサービスを提供して、

現金等でのお金のやりとりがあるものを店舗として扱うケースもあります。

 

不特定多数の来客があるとなぜ借りられないのか?

マンションやビルでは、セキュリティの関係上、
多くの人が入ってくることを嫌います。

出入りする人が増えるほど、セキュリティの問題がでてくるんです。

ビルであれば、土日はエントランスを閉めてしまい、入居者のみが出入りできるようにしているケースが多いのですが、サロン等の店舗業種の方々は土日も来客があるので、1階エントランスは開けておいてほしいという要望がよく出ます。

また、住居がメインのマンションの場合、人がひっきりなしに出たり入ったりすると、
うるさかったり、落ち着かなかったりと迷惑に感じる人もでてきます。

そのため、
多くのマンションやビルでは、店舗は禁止されています。

ですから、特定の人が出入りする、学習塾でも、
子供がたくさん出たり入ったりするので、敬遠されがちです。

住居用のマンションを内緒で店舗で借りた場合のリスクとは?

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たまに、普通の住居用マンションを内緒で

店舗として借りてしまう人がいます。

もし管理会社にわかってしまった場合、
明らかに契約違反ですから、退去させられてしまう可能性があります。
賃貸借契約書上も、入居申込書に虚偽の記載があったということで、

契約解除の対象になります。

 

また、分譲マンションでその部屋の貸主がサロン利用をOKしたとしても、
周囲の入居者からの通報で管理組合が総会の議題にあげ、

退去を勧告してきたら、仮にその部屋のオーナーがOKしていたとしても、退去させられてしまうケースもあります。
分譲マンションでは、貸主よりも管理組合の方が権限が強いので、注意しましょう!

マンション物件と店舗物件の比較

マンションを店舗として借りると、
やはり内装工事が不要ということもあり、相当に初期費用は少なくなります。

店舗物件の場合、
保証金は6〜12ヶ月程度。
さらに内装工事でも数百万円の工事費用が必要です。
また、退去の際には、それと同額くらいの現状回復費用がかかってきてしまいます。

ところが、
マンションの場合、敷金は多くても3カ月。
トイレやお風呂、間仕切りもすでにさせているので、内装負担もほぼありません。

特にこれから、サロン系の業種で独立開業、起業をお考えの方には、
まさにマンションを店舗で借りるのがぴったりですよね。

店舗・サロンとして使えるマンションの探し方とは

ポータルサイトで検索をしても、ほとんどのマンションは、店舗利用できません。

探し方としては、「事務所可」というこだわり条件をいれて検索をし、

でてきた物件に対して1件、1件電話をして確認していくしかありません。

 

仮にサロン可で募集している物件であっても、同じ建物で同業が入っていると、

業種で断られてしまうかもしれませんし、オーナーが例えば、「占い師は怪しいからお断りしよう」と思えばその物件を借りることはできません。

 

ですから、1件1件電話で確認が必要です。また、上記の分譲マンションかどうかも、なかなか判断が自分では難しいと思いますし、

たくさん電話するのは本当に大変なので、

不動産会社に依頼をして探してもらうことをお勧めいたします。

 

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渡邊 賢
2006年に小規模オフィスを専門に仲介する不動産会社「株式会社アーデント」を創業。以来、オフィス仲介を専門に10年以上の経験。自分で担当したオフィスの仲介契約は500件以上。オフィスコンサルタント。不動産だけでなく、内装、通信等のオフィス移転に関わること全般に知識豊富。

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